長府製作所(5946)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2億1800万
- 2009年12月31日 -10.55%
- 1億9500万
- 2010年12月31日 +3.08%
- 2億100万
- 2011年3月31日 +30.35%
- 2億6200万
- 2011年6月30日 +386.26%
- 12億7400万
- 2011年9月30日 -78.57%
- 2億7300万
- 2011年12月31日 -25.27%
- 2億400万
- 2012年3月31日 +264.71%
- 7億4400万
- 2012年6月30日 +72.72%
- 12億8500万
- 2012年9月30日 -42.65%
- 7億3700万
- 2012年12月31日 -70.01%
- 2億2100万
- 2013年3月31日 +243.89%
- 7億6000万
- 2013年6月30日 +66.32%
- 12億6400万
- 2013年9月30日 -41.77%
- 7億3600万
- 2013年12月31日 -70.52%
- 2億1700万
- 2014年3月31日 +243.32%
- 7億4500万
- 2014年6月30日 +72.21%
- 12億8300万
- 2014年9月30日 -41.62%
- 7億4900万
- 2014年12月31日 -71.43%
- 2億1400万
- 2015年3月31日 +250.93%
- 7億5100万
- 2015年6月30日 +68.71%
- 12億6700万
- 2015年9月30日 -42.78%
- 7億2500万
- 2015年12月31日 -70.07%
- 2億1700万
- 2016年3月31日 +241.01%
- 7億4000万
- 2016年6月30日 +67.3%
- 12億3800万
- 2016年9月30日 -42%
- 7億1800万
- 2016年12月31日 -70.06%
- 2億1500万
- 2017年3月31日 +237.21%
- 7億2500万
- 2017年6月30日 +67.03%
- 12億1100万
- 2017年9月30日 -41.78%
- 7億500万
- 2017年12月31日 -70.21%
- 2億1000万
- 2018年3月31日 +247.14%
- 7億2900万
- 2018年6月30日 +67.22%
- 12億1900万
- 2018年9月30日 -42.17%
- 7億500万
- 2018年12月31日 -68.51%
- 2億2200万
- 2019年3月31日 +215.77%
- 7億100万
- 2019年6月30日 +67.05%
- 11億7100万
- 2019年9月30日 -42.1%
- 6億7800万
- 2019年12月31日 -67.55%
- 2億2000万
- 2020年3月31日 +212.27%
- 6億8700万
- 2020年6月30日 +67.69%
- 11億5200万
- 2020年9月30日 -41.58%
- 6億7300万
- 2020年12月31日 -67.16%
- 2億2100万
- 2021年3月31日 +205.43%
- 6億7500万
- 2021年6月30日 +70.81%
- 11億5300万
- 2021年9月30日 -41.28%
- 6億7700万
- 2021年12月31日 -67.06%
- 2億2300万
- 2022年3月31日 +208.52%
- 6億8800万
- 2022年6月30日 +61.05%
- 11億800万
- 2022年9月30日 -40.07%
- 6億6400万
- 2022年12月31日 -53.46%
- 3億900万
- 2023年3月31日 +149.84%
- 7億7200万
- 2023年6月30日 +50%
- 11億5800万
- 2023年9月30日 -34.97%
- 7億5300万
- 2023年12月31日 -59.5%
- 3億500万
- 2024年3月31日 +148.2%
- 7億5700万
- 2024年6月30日 +62.22%
- 12億2800万
- 2024年9月30日 -38.36%
- 7億5700万
- 2024年12月31日 -58.78%
- 3億1200万
- 2025年3月31日 +147.76%
- 7億7300万
- 2025年6月30日 +64.17%
- 12億6900万
- 2025年9月30日 -38.85%
- 7億7600万
- 2025年12月31日 -57.99%
- 3億2600万
- 2026年3月31日 +167.18%
- 8億7100万
- 2026年6月30日 +46.27%
- 12億7400万
個別
- 2008年12月31日
- 1億5500万
- 2009年12月31日 -12.9%
- 1億3500万
- 2010年12月31日 +4.44%
- 1億4100万
- 2011年12月31日 -2.84%
- 1億3700万
- 2012年12月31日 +8.03%
- 1億4800万
- 2013年12月31日 -2.7%
- 1億4400万
- 2014年12月31日 -2.78%
- 1億4000万
- 2015年12月31日 +0.71%
- 1億4100万
- 2016年12月31日 -1.42%
- 1億3900万
- 2017年12月31日 -2.88%
- 1億3500万
- 2018年12月31日 -2.96%
- 1億3100万
- 2019年12月31日 +1.53%
- 1億3300万
- 2020年12月31日 +3.01%
- 1億3700万
- 2021年12月31日 +1.46%
- 1億3900万
- 2022年12月31日 +109.35%
- 2億9100万
- 2023年12月31日 -1.03%
- 2億8800万
- 2024年12月31日 +2.08%
- 2億9400万
- 2025年12月31日 +4.42%
- 3億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/18 10:07
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当 3,187 3,273 賞与引当金繰入額 147 150 役員賞与引当金繰入額 29 29 製品保証引当金繰入額 △1 15 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び連結子会社は、売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/18 10:07
ロ 賞与引当金
当社及び連結子会社は、従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/03/18 10:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 232 268 232 268 賞与引当金 294 307 294 307 役員賞与引当金 26 26 26 26 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/18 10:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税 37百万円 46百万円 賞与引当金 89 93 製品補償損失引当金 19 430
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/18 10:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税 42百万円 48百万円 賞与引当金 95 100 製品補償損失引当金 19 430
- #6 製造原価明細書(連結)
- (注)※1.労務費のうち、主な内訳は次のとおりであります。2026/03/18 10:07
※2.経費のうち、主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与引当金繰入額(百万円) 164 175
- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、仕掛品、原材料…主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 4~17年
工具、器具及び備品 2~20年2026/03/18 10:07