- 6279
- 2026/08/31
- 時価
- 267億円
- PER 予
- 18.87倍
- 2010年以降
- 赤字-41.32倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.32-2.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.15%
- ROE 予
- 3.58%
- ROA 予
- 2.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
瑞光(6279)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 9030万
- 2010年2月20日 -31.89%
- 6150万
- 2011年2月20日 +63.76%
- 1億71万
- 2012年2月20日 +26.63%
- 1億2753万
- 2013年2月20日 +50.8%
- 1億9232万
- 2014年2月20日 +42.81%
- 2億7466万
- 2015年2月20日 -3.77%
- 2億6429万
- 2016年2月20日 +26.25%
- 3億3367万
- 2017年2月20日 -38.21%
- 2億617万
- 2018年2月20日 +20.13%
- 2億4767万
- 2019年2月20日 +14.63%
- 2億8392万
- 2020年2月20日 +1.9%
- 2億8930万
- 2021年2月20日 -0.58%
- 2億8764万
- 2022年2月20日 +2.94%
- 2億9609万
- 2023年2月20日 +7.57%
- 3億1851万
- 2024年2月20日 -4.15%
- 3億530万
- 2025年2月20日 -5.27%
- 2億8922万
- 2026年2月20日 +16.2%
- 3億3606万
個別
- 2009年2月20日
- 9030万
- 2010年2月20日 -31.89%
- 6150万
- 2011年2月20日 +41.63%
- 8710万
- 2012年2月20日 +17.91%
- 1億270万
- 2013年2月20日 +44.89%
- 1億4880万
- 2014年2月20日 +44.09%
- 2億1440万
- 2015年2月20日 -26.45%
- 1億5770万
- 2016年2月20日 +49.27%
- 2億3540万
- 2017年2月20日 -33.31%
- 1億5700万
- 2018年2月20日 +24.75%
- 1億9586万
- 2019年2月20日 +27.64%
- 2億5000万
- 2020年2月20日 -4%
- 2億4000万
- 2021年2月20日 ±0%
- 2億4000万
- 2022年2月20日 +12.08%
- 2億6900万
- 2023年2月20日 -21.93%
- 2億1000万
- 2024年2月20日 +5.71%
- 2億2200万
- 2025年2月20日 -4.95%
- 2億1100万
- 2026年2月20日 +4.27%
- 2億2000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/14 15:21
前連結会計年度(自 2024年2月21日至 2025年2月20日) 当連結会計年度(自 2025年2月21日至 2026年2月20日) 支払報酬料 352,368 251,658 賞与引当金繰入額 98,605 128,622 株主優待引当金繰入額 25,196 28,000 役員賞与引当金繰入額 15,800 25,000 退職給付費用 16,756 15,000 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/05/14 15:21
(ロ)賞与引当金
従業員に対する賞与の支払いに充てるため、支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/05/14 15:21
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(固定) 47,479 328,410 47,479 328,410 賞与引当金 211,000 220,000 211,000 220,000 役員賞与引当金 15,800 25,000 15,800 25,000 製品保証引当金 61,051 35,864 61,051 35,864 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/14 15:21
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月20日) 当事業年度(2026年2月20日) 関係会社株式 71,716 73,824 賞与引当金 64,608 67,364 研究開発費 24,911 48,996 株主優待引当金 7,715 8,573 役員賞与引当金 4,837 7,655 投資有価証券 6,286 7,169
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/14 15:21
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月20日) 当連結会計年度(2026年2月20日) 研究開発資産 163,697 110,408 賞与引当金 64,608 67,364 研究開発費 24,911 48,996 株主優待引当金 7,715 8,573 役員賞与引当金 4,837 7,655 投資有価証券 6,286 7,169
前連結会計年度(2025年2月20日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~38年
構築物 2~35年
機械及び装置 2~17年
工具、器具及び備品 2~15年2026/05/14 15:21