サトー（6287）の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億3500万
- 2010年3月31日 -15.56%
- 1億1400万
- 2011年3月31日 +9.65%
- 1億2500万
- 2012年3月31日 +164%
- 3億3000万
- 2013年3月31日 -42.42%
- 1億9000万
- 2014年3月31日 +18.95%
- 2億2600万
- 2015年3月31日 +46.9%
- 3億3200万
- 2016年3月31日 +27.11%
- 4億2200万
- 2017年3月31日 +43.84%
- 6億700万
- 2018年3月31日 -20.26%
- 4億8400万
- 2019年3月31日 +9.71%
- 5億3100万
- 2020年3月31日 -25.8%
- 3億9400万
- 2021年3月31日 ±0%
- 3億9400万
- 2022年3月31日 +43.15%
- 5億6400万
- 2023年3月31日 +4.61%
- 5億9000万
- 2024年3月31日 +38.64%
- 8億1800万
- 2025年3月31日 +16.5%
- 9億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 5000万
- 2009年3月31日 ±0%
- 5000万
- 2010年3月31日 +6%
- 5300万
- 2011年3月31日 +18.87%
- 6300万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ② 棚卸資産の廃棄、評価損について2025/06/24 9:27
当社グループは、製品や部品の品質・環境基準や在庫管理には充分留意しておりますが、市場動向、技術革新、製品のライフサイクル等の急激な変化により、製品及び仕掛品の評価を見直しする必要性が発生して、棚卸資産の廃棄ならびに評価損の計上等を実施した場合には、当社グループの経営成績及び財務状況等に大きく影響を及ぼす可能性があります。
③ コンプライアンスについて - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ハ 棚卸資産2025/06/24 9:27
国内連結子会社では、商品及び製品、原材料及び仕掛品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については最終仕入原価法による原価法により算定しております。また、在外連結子会社では、主として総平均法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
