サトー（6287）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1億3500万
2010年3月31日 -15.56%: 1億1400万
2010年12月31日 -2.63%: 1億1100万
2011年3月31日 +12.61%: 1億2500万
2011年6月30日 +8.8%: 1億3600万
2011年9月30日 -13.97%: 1億1700万
2011年12月31日 +0.85%: 1億1800万
2012年3月31日 +179.66%: 3億3000万
2012年6月30日 -48.79%: 1億6900万
2012年9月30日 +16.57%: 1億9700万
2012年12月31日 -9.14%: 1億7900万
2013年3月31日 +6.15%: 1億9000万
2013年6月30日 +41.05%: 2億6800万
2013年9月30日 +11.57%: 2億9900万
2013年12月31日 -16.72%: 2億4900万
2014年3月31日 -9.24%: 2億2600万
2014年6月30日 +19.03%: 2億6900万
2014年9月30日 +11.52%: 3億
2014年12月31日 -11%: 2億6700万
2015年3月31日 +24.34%: 3億3200万
2015年6月30日 +32.23%: 4億3900万
2015年9月30日 +2.28%: 4億4900万
2015年12月31日 -3.34%: 4億3400万
2016年3月31日 -2.76%: 4億2200万
2016年6月30日 +4.74%: 4億4200万
2016年9月30日 +18.1%: 5億2200万
2016年12月31日 +5.36%: 5億5000万
2017年3月31日 +10.36%: 6億700万
2017年6月30日 +7.41%: 6億5200万
2017年9月30日 -7.36%: 6億400万
2017年12月31日 -18.21%: 4億9400万
2018年3月31日 -2.02%: 4億8400万
2018年6月30日 +5.79%: 5億1200万
2018年9月30日 -6.05%: 4億8100万
2018年12月31日 -7.07%: 4億4700万
2019年3月31日 +18.79%: 5億3100万
2019年6月30日 -6.97%: 4億9400万
2019年9月30日 -0.61%: 4億9100万
2019年12月31日 -5.3%: 4億6500万
2020年3月31日 -15.27%: 3億9400万
2020年6月30日 -8.12%: 3億6200万
2020年9月30日 +17.68%: 4億2600万
2020年12月31日 -12.21%: 3億7400万
2021年3月31日 +5.35%: 3億9400万
2021年6月30日 +27.16%: 5億100万
2021年9月30日 +3.99%: 5億2100万
2021年12月31日 +4.8%: 5億4600万
2022年3月31日 +3.3%: 5億6400万
2022年6月30日 +21.45%: 6億8500万
2022年9月30日 +10.51%: 7億5700万
2022年12月31日 -22.32%: 5億8800万
2023年3月31日 +0.34%: 5億9000万
2023年6月30日 +19.32%: 7億400万
2023年9月30日 +11.36%: 7億8400万
2023年12月31日 +4.08%: 8億1600万
2024年3月31日 +0.25%: 8億1800万
2024年6月30日 +14.55%: 9億3700万
2024年9月30日 -2.03%: 9億1800万
2024年12月31日 +3.38%: 9億4900万
2025年3月31日 +0.42%: 9億5300万
2025年6月30日 +6.72%: 10億1700万
2025年9月30日 +5.21%: 10億7000万
2025年12月31日 +1.5%: 10億8600万

個別

2008年3月31日: 5000万
2009年3月31日 ±0%: 5000万
2010年3月31日 +6%: 5300万
2011年3月31日 +18.87%: 6300万

有報情報

#1 事業等のリスク: ② 棚卸資産の廃棄、評価損について
当社グループは、製品や部品の品質・環境基準や在庫管理には充分留意しておりますが、市場動向、技術革新、製品のライフサイクル等の急激な変化により、製品及び仕掛品の評価を見直しする必要性が発生して、棚卸資産の廃棄ならびに評価損の計上等を実施した場合には、当社グループの経営成績及び財務状況等に大きく影響を及ぼす可能性があります。
③ コンプライアンスについて
2025/06/24 9:27
#2 会計方針に関する事項（連結）: ハ棚卸資産
国内連結子会社では、商品及び製品、原材料及び仕掛品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、貯蔵品については最終仕入原価法による原価法により算定しております。また、在外連結子会社では、主として総平均法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
2025/06/24 9:27