売上高
連結
- 2009年11月30日
- 24億8613万
- 2010年11月30日 -11.29%
- 22億555万
- 2011年11月30日 -40.34%
- 13億1589万
- 2012年11月30日 +3.88%
- 13億6697万
- 2013年11月30日 +135.58%
- 32億2033万
- 2014年11月30日 +28.61%
- 41億4161万
- 2015年11月30日 +43.78%
- 59億5485万
- 2016年11月30日 +12.78%
- 67億1584万
- 2017年11月30日 +1.4%
- 68億1000万
- 2018年11月30日 -1.34%
- 67億1900万
- 2019年11月30日 -12.68%
- 58億6700万
- 2020年11月30日 +19.98%
- 70億3900万
- 2021年11月30日 +1.73%
- 71億6100万
- 2022年11月30日 +4.48%
- 74億8200万
- 2023年11月30日 -0.86%
- 74億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2022年9月1日 至 2022年11月30日)2024/01/12 10:00
報告セグメントごとの売上高および利益または損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②経営成績2024/01/12 10:00
当社グループは、飛躍的な発展を目指し、中期経営計画(2022年8月期-2024年8月期)の長期事業展望に「2031年8月期の売上高1,000億円」を掲げ、その達成に向けた数値目標や戦略を示した「長期ロードマップ・GIKEN GOALS 2031」に基づき、全社で具体的な取り組みを進めています。
当第1四半期連結累計期間における事業環境は、国内の公共建設投資は底堅く推移し、民間建設投資についても堅調さを維持したことから、顧客の設備投資が堅実に推移しました。しかしながら、鋼材等の建設資材価格の高止まりが続いたことにより、公共事業における施工量の減少傾向が継続し、本設構造物の構築に用いる粗利率の高い製品や部品の販売に影響しました。また製造についても、原材料や部品の価格が高止まりしており、引き続き動向を注視していく必要があります。