有価証券報告書-第41期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
有報資料
当社グループの研究開発活動は、開発センターを中心にコア技術の追求と確立を目指しております。開発センターは、当社グループのコア技術であるダイヤフラム及び様々な分野に関しての流体移送に関する基礎技術を追求するとともに、ポンプ及び計測制御機器の開発・製品化研究も担っております。
また、開発・製品化研究においては、生産本部(工場)、東京・大阪・名古屋・中四国・福岡の各拠点の技術部門と連携して、お客様からの要望やマーケットにおける潜在的な需要に関する情報を取り入れることで、お客様から望まれる独創的な製品の開発を迅速に行うことを目指しております。
当連結会計年度における主な活動は次のとおりです。
高精度小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」のラインナップ追加
お客様に研究段階から「スムーズフローポンプ」を使用していただけるように、研究所やラボ施設向けに開発した小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」に高耐食、高機能など拡張タイプを追加しました。翌期におきましても更にお客様のニーズに応えるべく、高圧仕様、オートクレーブ仕様などをラインナップに追加する予定であります。
高圧スムーズフローポンプのラインナップ追加
平成27年11月に高圧スムーズフローポンプとして「高圧PLF」を発売しましたが、発売後に中間機種の要望が多く、ラインナップの追加開発をスタートさせました。既に発売した機種と合わせて3機種を高圧スムーズフローポンプシリーズとして高圧かつ連続流が必要とされる市場の拡大をはかってまいります。
移送の難しい液体に関する研究・「ラボⅡ」の建設
当社グループは、新市場・新用途の開拓とお客様の困り事の解決の場として、溶剤環境試験室を稼働しております。
この試験室はお客様と共に難移送液の課題を解決する場として、また実液での立会試験を実施できる場として使用しておりますが、年々高くなるお客様からの課題に応えるために新棟「ラボⅡ」を建設することといたしました。新棟については平成29年7月竣工予定であり、試験スペースは現在の2倍となり、各種測定機器などの装置も新たに導入し、多くのお客様にご満足いただけるようにしてまいります。
基礎技術・要素技術の研究
「スムーズフローポンプ」のコア技術にダイヤフラムや弁座などがあります。それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション、評価試験を積み重ね、製品開発・改良の品質向上・スピードアップができるノウハウの蓄積を行っております。
この他にも、水処置、滅菌・殺菌市場向けをはじめ、これまで培ってきた流体コントロール技術を駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を行いました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2億41百万円です。
また、開発・製品化研究においては、生産本部(工場)、東京・大阪・名古屋・中四国・福岡の各拠点の技術部門と連携して、お客様からの要望やマーケットにおける潜在的な需要に関する情報を取り入れることで、お客様から望まれる独創的な製品の開発を迅速に行うことを目指しております。
当連結会計年度における主な活動は次のとおりです。
高精度小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」のラインナップ追加
お客様に研究段階から「スムーズフローポンプ」を使用していただけるように、研究所やラボ施設向けに開発した小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」に高耐食、高機能など拡張タイプを追加しました。翌期におきましても更にお客様のニーズに応えるべく、高圧仕様、オートクレーブ仕様などをラインナップに追加する予定であります。
高圧スムーズフローポンプのラインナップ追加
平成27年11月に高圧スムーズフローポンプとして「高圧PLF」を発売しましたが、発売後に中間機種の要望が多く、ラインナップの追加開発をスタートさせました。既に発売した機種と合わせて3機種を高圧スムーズフローポンプシリーズとして高圧かつ連続流が必要とされる市場の拡大をはかってまいります。
移送の難しい液体に関する研究・「ラボⅡ」の建設
当社グループは、新市場・新用途の開拓とお客様の困り事の解決の場として、溶剤環境試験室を稼働しております。
この試験室はお客様と共に難移送液の課題を解決する場として、また実液での立会試験を実施できる場として使用しておりますが、年々高くなるお客様からの課題に応えるために新棟「ラボⅡ」を建設することといたしました。新棟については平成29年7月竣工予定であり、試験スペースは現在の2倍となり、各種測定機器などの装置も新たに導入し、多くのお客様にご満足いただけるようにしてまいります。
基礎技術・要素技術の研究
「スムーズフローポンプ」のコア技術にダイヤフラムや弁座などがあります。それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション、評価試験を積み重ね、製品開発・改良の品質向上・スピードアップができるノウハウの蓄積を行っております。
この他にも、水処置、滅菌・殺菌市場向けをはじめ、これまで培ってきた流体コントロール技術を駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を行いました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2億41百万円です。