仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 27億6334万
- 2010年3月31日 -15.18%
- 23億4400万
- 2011年3月31日 -33.03%
- 15億6969万
- 2012年3月31日 -19.97%
- 12億5626万
- 2013年3月31日 +17.37%
- 14億7449万
- 2014年3月31日 +39.98%
- 20億6395万
- 2015年3月31日 +10.97%
- 22億9030万
- 2016年3月31日 -23.46%
- 17億5292万
- 2017年3月31日 +13.75%
- 19億9397万
- 2018年3月31日 +19.54%
- 23億8367万
- 2019年3月31日 +43.75%
- 34億2647万
- 2020年3月31日 +2.92%
- 35億2637万
- 2021年3月31日 -12.46%
- 30億8683万
- 2022年3月31日 +11%
- 34億2632万
- 2023年3月31日 -19.97%
- 27億4210万
個別
- 2008年3月31日
- 19億8549万
- 2009年3月31日 +38.66%
- 27億5303万
- 2010年3月31日 -14.86%
- 23億4384万
- 2011年3月31日 -32.83%
- 15億7429万
- 2012年3月31日 -20.14%
- 12億5723万
- 2013年3月31日 -19.05%
- 10億1779万
- 2014年3月31日 +26.19%
- 12億8437万
- 2015年3月31日 +52.24%
- 19億5534万
- 2016年3月31日 -21.24%
- 15億3994万
- 2017年3月31日 +20.58%
- 18億5685万
- 2018年3月31日 +18.02%
- 21億9143万
- 2019年3月31日 +39%
- 30億4611万
- 2020年3月31日 +12.58%
- 34億2926万
- 2021年3月31日 -11.15%
- 30億4705万
- 2022年3月31日 +11.71%
- 34億374万
- 2023年3月31日 -20.51%
- 27億557万
有報情報
- #1 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※3 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。2023/06/28 10:26
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 仕掛品に係るもの 22,600千円 22,900千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2023/06/28 10:26
流動資産は、前連結会計年度末に比べ18億12百万円減少し、115億76百万円になりました。これは主に原材料及び貯蔵品が2億69百万円増加したものの、売掛金が11億62百万円、仕掛品が6億84百万円、現金及び預金が2億60百万円減少したことによるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ1億17百万円減少し、38億91百万円になりました。これは主に建設仮勘定が49百万円、繰延税金資産が42百万円減少したことによるものです。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 財務諸表に計上した金額2023/06/28 10:26
(2) 財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 原材料 176,674千円 387,955千円 仕掛品(うち見込生産の仕掛品) 3,403,745千円(1,097,934千円) 2,705,579千円(1,357,804千円) 貯蔵品 7,080千円 10,564千円 棚卸資産評価損(うち見込生産の仕掛品) 19,390千円(3,358千円) 26,635千円(4,116千円)
① 算出方法 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 連結財務諸表に計上した金額2023/06/28 10:26
(2) 連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 369千円 2,009千円 仕掛品(うち見込生産の仕掛品) 3,426,328千円(1,097,934千円) 2,742,100千円(1,357,804千円) 原材料及び貯蔵品 235,761千円 505,374千円 棚卸資産評価損(うち見込生産の仕掛品) 22,574千円(3,358千円) 35,810千円(4,116千円)
① 算出方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/28 10:26