賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月20日
- 3756万
- 2017年3月20日 +8.38%
- 4071万
- 2018年3月20日 +12.2%
- 4568万
- 2019年3月20日 +17.94%
- 5387万
- 2020年3月20日 +14.54%
- 6171万
- 2021年3月20日 +4.22%
- 6431万
- 2022年3月20日 +20.68%
- 7761万
- 2023年3月20日 +42.92%
- 1億1093万
個別
- 2009年3月20日
- 1750万
- 2010年3月20日 +0.45%
- 1758万
- 2011年3月20日 -4.49%
- 1679万
- 2012年3月20日 +32.8%
- 2230万
- 2013年3月20日 +9.95%
- 2452万
- 2014年3月20日 +12.2%
- 2751万
- 2015年3月20日 +7.51%
- 2958万
- 2016年3月20日 +26.98%
- 3756万
- 2017年3月20日 +8.38%
- 4071万
- 2018年3月20日 +12.2%
- 4568万
- 2019年3月20日 +17.94%
- 5387万
- 2020年3月20日 +14.54%
- 6171万
- 2021年3月20日 +4.22%
- 6431万
- 2022年3月20日 +20.68%
- 7761万
- 2023年3月20日 +42.92%
- 1億1093万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/19 15:23
前連結会計年度(自 2021年3月21日至 2022年3月20日) 当連結会計年度(自 2022年3月21日至 2023年3月20日) 給料手当 391,992 千円 494,156 千円 賞与引当金繰入額 27,477 千円 36,029 千円 退職給付費用 11,426 千円 14,529 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
先入先出法による原価法
製品・仕掛品
見込生産品については主として移動平均法による原価法、受注生産品については個別法による原価法
原材料
移動平均法による原価法
(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
イ リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年~39年
工具、器具及び備品 2年~15年
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。
なお、主なリース期間は5年です。2023/06/19 15:23 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/19 15:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担税率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月20日) 当事業年度(2023年3月20日) 棚卸資産評価損 33,884千円 41,685千円 賞与引当金 23,766千円 33,966千円 製品保証引当金 9,492千円 15,922千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/19 15:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担税率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月20日) 当連結会計年度(2023年3月20日) 棚卸資産評価損 33,884 千円 41,685 千円 賞与引当金 23,766 千円 33,966 千円 製品保証引当金 9,492 千円 15,922 千円 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
イ リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17年~39年
工具、器具及び備品 2年~15年
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。
なお、リース期間は5年です。2023/06/19 15:23