原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 389億100万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ●分析結果2023/06/28 15:52
リスク・機会への対応や、より詳細な事業領域別リスク・機会の内容については、2022年10月に更新された当社グループ環境活動ウェブサイトで開示しています。当社グループ共通 事業領域別(主なものを以下に記載) リスク 移行リスク (政策・法規制)・炭素税や排出権取引制度の導入による対応コストの増加、原材料への価格転嫁・再生可能エネルギー導入拡大による対応コストの増加・再生可能エネルギーの定義変更による対応コストの増加・EUエコデザイン指令(ErP指令)など各国の省エネ性能規制強化による対応コストの増加・EUタクソノミーの適用による対応製品の開発コストの増加(技術・市場)・脱炭素関連製品・サービスの急速な需要拡大に対し、開発が遅れることによる販売機会損失・市場・顧客の選好の変化(気候変動対応への要請の高まり)に対し、対応が遅れることによる販売機会損失・調達取引先における脱炭素化取り組みの加速にともなう調達品の価格上昇(評判)・気候変動対応の遅れによってステークホルダーからの信頼を失うことによる、事業継続リスクの増大・気候変動対応に関する評価が下がることによる、ESG投資を受ける機会の損失 (政策・法規制)・製造工程での温室効果ガス排出に関する政策・法規制リスク(デバイス&ストレージソリューション事業)・製品関連の規制に関する政策・法規制リスク(電池事業)(技術・市場)・再生可能エネルギー関連製品に関する技術・市場リスク(エネルギーシステムソリューション事業)・社会インフラ製品・産業機器などに関する技術・市場リスク(インフラシステムソリューション事業)・デジタル人材に関するリスク(デジタルソリューション事業) 物理的リスク 台風・水害などの自然災害発生にともなう影響(生産設備の損傷、調達取引先への被害による部材調達への影響、物流販売機能への影響、従業員への影響)による操業停止や対応コストの増加 ―
TCFDの提言に基づく情報開示 | 環境活動 | 東芝 (global.toshiba) - #2 事業等のリスク
- 数値計画は、策定時において適切と考えられる一定の経済状況・産業動向その他様々な前提・仮定及び見通しに基づき策定されたものであり、当社グループが当該数値計画を達成できるかどうかは、「3 事業等のリスク」に記載された事項を含む多くのリスクや課題の影響を受け、前提条件等が変化することがあり、当該数値計画を実現できず、事業計画を予定通り達成できない可能性があります。2023/06/28 15:52
また、米中の貿易摩擦による一部顧客向け販売への影響、ロシア・ウクライナ情勢等を背景としたエネルギー価格の上昇、物流の混乱による輸送コストの高騰、銅・アルミニウムをはじめとする原材料の値上げなども引き続き事業計画の達成に影響する可能性があります。
(2)戦略的選択肢の検討 - #3 指標及び目標、気候変動（連結）
- 2023/06/28 15:52
- #4 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 2022年及び2023年の各3月31日現在における棚卸資産の内容は以下のとおりです。2023/06/28 15:52
8.キオクシアホールディングス㈱の株式に関する注記(単位:百万円) その他 183,784 194,080 原材料 107,820 144,230 531,788 594,156
当社はキオクシアホールディングス㈱(以下「KHC」という。)に対する投資を持分法投資として区分しています。2023年3月31日現在、当該投資勘定残高は2,680億円、持分比率は40.6%です。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準・評価方法2023/06/28 15:52
商品及び製品は個別法による原価法又は移動平均法による原価法、原材料及び貯蔵品は移動平
均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法又は総平均法による原価法によっています。