建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年3月31日
- -4812億4300万
- 2018年3月31日 -3.42%
- -4977億2400万
- 2019年3月31日 -2.85%
- -5119億700万
- 2020年3月31日 -4.82%
- -5365億8800万
- 2021年3月31日 -8.12%
- -5801億4900万
- 2022年3月31日 -7.32%
- -6226億2900万
- 2023年3月31日 -3.3%
- -6431億9300万
- 2024年3月31日 -6.23%
- -6832億5500万
有報情報
- #1 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における、使用権資産の取得金額は76,502百万円及び42,133百万円です。また、前連結会計年度及び当連結会計年度における、使用権資産の減価償却費は、39,483百万円及び41,921百万円です。減価償却費は、主に建物及び構築物から発生したものです。2024/06/25 13:22
- #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減価償却は、一般的な資産区分、構造及び利用方法に従って見積られた耐用年数を用いて、主として定率法により償却していますが、一部の資産は定額法により償却しています。2024/06/25 13:22
見積耐用年数は、建物及び構築物が3年から50年、また、機械装置及びその他の有形固定資産が2年から20年です。
なお、耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、少なくとも各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しています。