有価証券報告書-第139期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※4 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、主に管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。
遊休資産及び処分予定資産については今後の使用見込みがないため、それぞれの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,830百万円)として特別損失に計上しております。
その内訳は、リース設備2,160百万円、その他669百万円であります。
なお、これらの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却や他への転用が困難な資産については正味売却可能価額を零と評価しております。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 用途 | 場所及び件数 | 種類及び金額(百万円) |
| 遊休資産 | マレーシア ケダ州クリム市等 計2件 | リース設備ほか 2,205 |
| 処分予定資産 | 中華人民共和国上海市等 計7件 | 建物、機械及び装置ほか 624 |
当社グループは、主に管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。
遊休資産及び処分予定資産については今後の使用見込みがないため、それぞれの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,830百万円)として特別損失に計上しております。
その内訳は、リース設備2,160百万円、その他669百万円であります。
なお、これらの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却や他への転用が困難な資産については正味売却可能価額を零と評価しております。