訂正有価証券報告書-第141期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 7～50年
機械装置及び運搬具 5～7年
(2)無形固定資産 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。