オリジン(6513)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 34億4275万
- 2009年3月31日 -52.65%
- 16億3018万
- 2009年12月31日
- -9億7000万
- 2010年3月31日
- -9億2496万
- 2010年6月30日
- 3億1900万
- 2010年9月30日 +239.18%
- 10億8200万
- 2010年12月31日 +47.04%
- 15億9100万
- 2011年3月31日 +10.34%
- 17億5546万
- 2011年6月30日
- -1億2100万
- 2011年9月30日
- 4600万
- 2011年12月31日 +250%
- 1億6100万
- 2012年3月31日 +253.69%
- 5億6943万
- 2012年6月30日 -66.81%
- 1億8900万
- 2012年9月30日 +797.88%
- 16億9700万
- 2012年12月31日 +109.02%
- 35億4700万
- 2013年3月31日 -14.11%
- 30億4636万
- 2013年6月30日
- -2億9200万
- 2013年9月30日
- -1億1700万
- 2013年12月31日
- 3億6400万
- 2014年3月31日 +136.22%
- 8億5983万
- 2014年6月30日 -19.17%
- 6億9500万
- 2014年9月30日 +130.94%
- 16億500万
- 2014年12月31日 +63.93%
- 26億3100万
- 2015年3月31日 +11.78%
- 29億4101万
- 2015年6月30日 -86.13%
- 4億800万
- 2015年9月30日 +149.02%
- 10億1600万
- 2015年12月31日 +33.96%
- 13億6100万
- 2016年3月31日 +14.64%
- 15億6031万
- 2016年6月30日
- -1億1000万
- 2016年9月30日
- 3億7700万
- 2016年12月31日 +72.68%
- 6億5100万
- 2017年3月31日 +42.91%
- 9億3034万
- 2017年6月30日 -57.97%
- 3億9100万
- 2017年9月30日 +57.8%
- 6億1700万
- 2017年12月31日 +110.37%
- 12億9800万
- 2018年3月31日 +40.4%
- 18億2233万
- 2018年6月30日 -92.48%
- 1億3700万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 18億4400万
- 2018年12月31日 +35.09%
- 24億9100万
- 2019年3月31日 +0.8%
- 25億1095万
- 2019年6月30日 -85.15%
- 3億7300万
- 2019年9月30日 +88.47%
- 7億300万
- 2019年12月31日 +27.74%
- 8億9800万
- 2020年3月31日 +0.76%
- 9億481万
- 2020年6月30日
- -5億4100万
- 2020年9月30日 -94.45%
- -10億5200万
- 2020年12月31日 -19.01%
- -12億5200万
- 2021年3月31日
- -9億461万
- 2021年6月30日
- 1億5000万
- 2021年9月30日 +345.33%
- 6億6800万
- 2021年12月31日 +17.37%
- 7億8400万
- 2022年3月31日 +171.54%
- 21億2884万
- 2022年6月30日 -68.34%
- 6億7400万
- 2022年9月30日 +9.2%
- 7億3600万
- 2022年12月31日 -17.8%
- 6億500万
- 2023年3月31日 -5.11%
- 5億7411万
- 2023年6月30日
- -2億900万
- 2023年9月30日 -115.79%
- -4億5100万
- 2023年12月31日 -25.06%
- -5億6400万
- 2024年3月31日 -3.38%
- -5億8303万
- 2024年6月30日
- 2000万
- 2024年9月30日 +245%
- 6900万
- 2024年12月31日 -2.9%
- 6700万
- 2025年3月31日
- -2億4666万
- 2025年6月30日 -70.68%
- -4億2100万
- 2025年9月30日 -79.1%
- -7億5400万
- 2025年12月31日 -12.6%
- -8億4900万
- 2026年3月31日 -11.09%
- -9億4316万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2503万
- 2009年3月31日
- -8億4541万
- 2010年3月31日 -140.89%
- -20億3653万
- 2011年3月31日
- 7億4562万
- 2012年3月31日
- -9944万
- 2013年3月31日
- 22億8398万
- 2014年3月31日
- -4億6793万
- 2015年3月31日
- 18億3698万
- 2016年3月31日 -77.68%
- 4億998万
- 2017年3月31日
- -7億7817万
- 2018年3月31日
- -2694万
- 2019年3月31日
- 9億9029万
- 2020年3月31日
- -1億8727万
- 2021年3月31日 -837.66%
- -17億5604万
- 2022年3月31日
- 8億172万
- 2023年3月31日
- -1億8946万
- 2024年3月31日 -595.78%
- -13億1825万
- 2025年3月31日
- -7億7651万
- 2026年3月31日 -106.83%
- -16億607万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額214,533千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産等であり、主に管理部等の管理部門及び研究開発本部に係る資産等であります。2026/06/25 16:32
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他事業は、半導体デバイス事業であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,753,704千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に管理部等の管理部門及び研究開発本部に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額18,093,794千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に管理部等の管理部門及び研究開発本部に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額194,585千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に管理部等の管理部門及び研究開発本部に係る費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額285,906千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産等であり、主に管理部等の管理部門及び研究開発本部に係る資産等であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2026/06/25 16:32 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、経営の健全性、実効性及び透明性を確保し、企業価値の持続的な向上により社会から信頼・評価される企業として発展するべく、“コーポレート・ガバナンス基本方針”を定めています。2026/06/25 16:32
他方、連結会計年度における通期業績において、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益がいずれもマイナスとなり、営業損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を3期連続計上することとなりました。これに伴い、2027年3月期を最終年度とした中期経営計画の数値目標(連結営業利益25億円以上、連結ROE7.0%以上)の達成は困難であると判断いたしました。
当社グループは、こうした事態を厳粛に受け止め、「危機を乗り越え、オリジンの未来を創ろう」をスローガンとして掲げ「緊急経営改革2026」をスタートさせました。ステークホルダーの信頼回復に向け「2027年3月期における黒字化の必達」の方針のもと、全社一丸となって経営、事業、及び行動の規律を重視し利益創出にスピード感を持って取り組んでまいります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業利益、経常利益)2026/06/25 16:32
上記要因により、営業損失は9億4千3百万円(前期は営業損失2億4千6百万円)、これに受取配当金や受取賃貸料等を計上した結果、経常損失は3億8千4百万円(前期は経常利益2億8百万円)となりました。
(特別損益)