6590 芝浦メカトロニクス

6590
2024/04/18
時価
913億円
PER 予
11.54倍
2010年以降
赤字-54.4倍
(2010-2023年)
PBR
2.39倍
2010年以降
0.37-2.25倍
(2010-2023年)
配当 予
2.6%
ROE 予
20.67%
ROA 予
8.5%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
131億500万
2009年3月31日 -5.29%
124億1200万
2010年3月31日 -6.92%
115億5300万
2011年3月31日 -5.31%
109億3900万
2012年3月31日 -4.76%
104億1800万
2013年3月31日 -2.54%
101億5300万
2014年3月31日 -4.58%
96億8800万
2015年3月31日 -4.39%
92億6300万
2016年3月31日 -4.04%
88億8900万
2017年3月31日 -1.91%
87億1900万
2018年3月31日 -1.36%
86億
2019年3月31日 +0.09%
86億800万
2020年3月31日 +2.09%
87億8800万
2021年3月31日 -4.2%
84億1900万
2022年3月31日 -6.16%
79億
2023年3月31日 +0.48%
79億3800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(固定資産に係る重要な減損損失)
「ファインメカトロニクス」セグメントにおいて、横浜事業所内再開発の一環として老朽化した建物を取り壊したことに伴う減損損失214百万円を特別損失(事業構造改善費用)として計上いたしました。
当連結会計年度(自2022年4月1日 至2023年3月31日)
2023/06/22 15:57
#2 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額には、建設仮勘定の金額は含まれておりません。
2.提出会社の横浜事業所には、キオクシア㈱に貸与中の建物及び構築物4,909百万円が含まれております。
3.現在休止中の主要な設備はありません。
2023/06/22 15:57
#3 事業構造改善費用の注記(連結)
※6 事業構造改善費用
横浜事業所内再開発の一環として老朽化した建物を取り壊したことに伴う費用であり、その内訳は建物解体費用等398百万円および減損損失214百万円であります。
減損損失の内容は次のとおりであります。
2023/06/22 15:57
#4 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/22 15:57
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.建物の当期増加額の主なものは、次のとおりであります。
2023/06/22 15:57
#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、増加額は建物附属設備の取得であり、減少額は減価償却によるものであります。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
2023/06/22 15:57
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
2023/06/22 15:57
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/22 15:57