有価証券報告書-第74期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた2,835百万円は、「電子記録債権」1,612百万円、「受取手形」1,222百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「減価償却費」及び「その他」に含めていた「賃貸費用」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた125百万円及び「その他」に表示していた18百万円は、「賃貸費用」137百万円、「その他」6百万円として組み替えています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた2,835百万円は、「電子記録債権」1,612百万円、「受取手形」1,222百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「減価償却費」及び「その他」に含めていた「賃貸費用」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「減価償却費」に表示していた125百万円及び「その他」に表示していた18百万円は、「賃貸費用」137百万円、「その他」6百万円として組み替えています。