有価証券報告書-第132期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前渡金」47百万円、「短期貸付金」1,750百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「リース資産(純額)」0百万円は「有形固定資産」の「その他」に、「借地権」2百万円は「無形固定資産」の「その他」に、及び「破産更生債権等」17百万円は「投資その他の資産」の「その他」に、含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上原価」61,581百万円等は、「売上原価」61,581百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「生命保険配当金」149百万円、「為替差益」205百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「不動産賃貸費用」14百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「賃貸用土地整備費用」80百万円は、「その他」に含めて表示しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前渡金」47百万円、「短期貸付金」1,750百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「リース資産(純額)」0百万円は「有形固定資産」の「その他」に、「借地権」2百万円は「無形固定資産」の「その他」に、及び「破産更生債権等」17百万円は「投資その他の資産」の「その他」に、含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上原価」61,581百万円等は、「売上原価」61,581百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「生命保険配当金」149百万円、「為替差益」205百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「不動産賃貸費用」14百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「賃貸用土地整備費用」80百万円は、「その他」に含めて表示しております。