有価証券報告書-第132期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
当連結会計年度の研究開発活動については,主に当社研究開発センターにおいて,産学連携を含め中長期的な視点に立った事業拡大および基盤技術強化のための研究開発と各事業分野にまたがる技術プラットフォームの構築を行っております。また,各事業分野の事業拡大のための次世代商品開発を行っております。
研究開発センターでは,自然災害/インフラ劣化モニター,準ミリ波応用商品の研究開発を行っております。
セグメント別の主な研究開発活動は次のとおりであります。
[交通運輸インフラ事業]
・位相変調アナログATC
・ATC/TDコンパクト車上装置
・次期電子踏切装置
・交差点交通流計測システム
・危険走行車両検出装置
・信号制御情報活用システム
研究開発費の金額は1,717百万円であります。
[ICTソリューション事業]
・ホーム安全システム
・ハンズフリー人体通信システム
・駐車場ネットワークシステム
・次世代駐車場精算機
・3次元距離画像センサの機能・性能向上
・車載用MEMS光スキャナ
研究開発費の金額は1,574百万円であります。
研究開発センターでは,自然災害/インフラ劣化モニター,準ミリ波応用商品の研究開発を行っております。
セグメント別の主な研究開発活動は次のとおりであります。
[交通運輸インフラ事業]
・位相変調アナログATC
・ATC/TDコンパクト車上装置
・次期電子踏切装置
・交差点交通流計測システム
・危険走行車両検出装置
・信号制御情報活用システム
研究開発費の金額は1,717百万円であります。
[ICTソリューション事業]
・ホーム安全システム
・ハンズフリー人体通信システム
・駐車場ネットワークシステム
・次世代駐車場精算機
・3次元距離画像センサの機能・性能向上
・車載用MEMS光スキャナ
研究開発費の金額は1,574百万円であります。