有価証券報告書-第133期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

当連結会計年度の研究開発活動については、主に当社研究開発センターにおいて、産学連携を含め中長期的な視点に立った事業拡大および基盤技術強化のための研究開発と各事業分野にまたがる技術プラットフォームの構築を行っております。また、各事業分野の事業拡大のための次世代商品開発を行っております。
研究開発センターでは、自然災害/インフラ劣化モニター、準ミリ波応用商品の研究開発を行っております。
セグメント別の主な研究開発活動は次のとおりであります。
[交通運輸インフラ事業]
・車上連動装置
・地震計
・次世代無線式列車制御システム
・安全運転支援システム
・車両追突警告システム
・逆走車両警告システム
研究開発費の金額は1,671百万円であります。
[ICTソリューション事業]
・清掃ロボット
・軽量型ホームドア
・ハンズフリー人体通信システム
・駐車場ネットワークシステム
・3次元距離画像センサ活用車種判別装置
・ロボット用3次元距離画像センサ
・表示器用MEMS光スキャナ
研究開発費の金額は1,747百万円であります。