販売促進引当金、預り金の受入れによる収入、工具他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3764億400万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 497億4600万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3849億300万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 42億7400万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3825億3700万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 150億9200万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3913億800万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 269億2700万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3861億4100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 196億1700万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3646億6800万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- 56億5300万
- 法人税
- 176億700万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3450億5600万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- 87億8400万
- 法人税
- 389億6200万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 3086億5100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 271億7900万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 預り金の受入れによる収入
- 1000億
- 工具
- 2756億7800万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 184億100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 2508億7200万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 201億3700万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 2354億1800万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 142億3800万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 2169億7700万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- 107億8300万
- 操業補償
- -
- 法人税
- 136億9800万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 1882億9500万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- 108億5800万
- 操業補償
- -
- 法人税
- 118億2000万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 1907億500万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 減価償却費 - ICT
- 128億3000万
- 操業補償
- -
- 法人税
- 146億5700万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 1773億5900万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 減価償却費 - ICT
- 86億600万
- 操業補償
- -
- 法人税
- 172億3000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 1708億100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 減価償却費 - ICT
- 82億700万
- 操業補償
- -
- 法人税
- 156億6000万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 預り金の受入れによる収入
- -
- 工具
- 1449億4400万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 191億2600万
- 減価償却費 - ICT
- -
- 操業補償
- -
- 法人税
- 145億5200万