構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	142百万円	2,030百万円
機械装置及び運搬具	1,013百万円	466百万円

2015/06/24 14:01

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
未収入金	1,715百万円	9,329百万円
建物及び構築物	223,152百万円	162,561百万円
機械装置及び運搬具	28,462百万円	9,252百万円

担保付債務

2015/06/24 14:01

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産(デジタル情報家電生産設備等)	金型、長期前払費用等	デジタル情報家電事業本部栃木県矢板市
事業用資産(エネルギーソリューション生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、リース資産等	エネルギーシステムソリューション事業本部大阪府堺市
事業用資産(液晶生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、長期前払費用等	ディスプレイデバイス事業統轄三重県亀山市三重県多気町他
事業用資産(電子デバイス生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	電子デバイス事業統轄広島県福山市広島県三原市
事業用資産(デジタル情報家電生産設備等)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	米国、メキシコマレーシア他
事業用資産(液晶生産設備等)	機械装置及び運搬具等	中国

当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。
デジタル情報家電事業本部の事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(3,892百万円)を減損損失として特別損失に計上している。その内訳は、金型973百万円、長期前払費用2,596百万円、その他323百万円である。なお、回収可能価額は使用価値により測定しているが、将来キャッシュ・フローが見込めないことにより、零と評価している。

2015/06/24 14:01

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
退職給付に係る負債	35,463	27,379
建物及び構築物	11,712	25,767
機械装置及び運搬具	7,986	13,611

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれている。
(単位:百万円)

2015/06/24 14:01