6753 シャープ

6753
2026/08/19
時価
4006億円
PER 予
16倍
2010年以降
赤字-316.49倍
(2010-2026年)
PBR
1.37倍
2010年以降
赤字-19.11倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE 予
8.54%
ROA 予
1.72%
資料
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シャープ(6753)の新株予約権の推移 - 四半期

【期間】

連結

2017年6月30日
1900万
2017年9月30日 +115.79%
4100万
2017年12月31日 +70.73%
7000万
2018年3月31日 +51.43%
1億600万
2018年6月30日 +26.42%
1億3400万
2018年9月30日 +23.13%
1億6500万
2018年12月31日 +23.64%
2億400万
2019年3月31日 +15.2%
2億3500万
2019年6月30日 +8.51%
2億5500万
2019年9月30日 +6.67%
2億7200万
2019年12月31日 +4.41%
2億8400万
2020年3月31日 +3.17%
2億9300万
2020年6月30日 +3.75%
3億400万
2020年9月30日 +2.63%
3億1200万
2020年12月31日 -0.32%
3億1100万
2021年3月31日 -4.5%
2億9700万
2021年6月30日 +1.01%
3億
2021年9月30日 +1%
3億300万
2021年12月31日 +0.33%
3億400万
2022年3月31日 ±0%
3億400万
2022年6月30日 -2.3%
2億9700万
2022年9月30日 -0.67%
2億9500万
2022年12月31日 ±0%
2億9500万
2023年3月31日 -0.68%
2億9300万
2023年6月30日 -0.68%
2億9100万
2023年9月30日 +23.02%
3億5800万
2023年12月31日 +56.15%
5億5900万
2024年3月31日 +35.24%
7億5600万
2024年6月30日 +7.28%
8億1100万
2024年9月30日 +13.69%
9億2200万
2024年12月31日 +20.72%
11億1300万
2025年3月31日 +14.91%
12億7900万
2025年6月30日 +14.86%
14億6900万
2025年9月30日 +9.94%
16億1500万
2025年12月31日 +7.8%
17億4100万
2026年3月31日 +9.42%
19億500万
2026年6月30日 +8.5%
20億6700万

個別

2018年3月31日
9800万
2019年3月31日 +131.63%
2億2700万
2020年3月31日 +25.55%
2億8500万
2021年3月31日 +1.05%
2億8800万
2022年3月31日 +2.78%
2億9600万
2023年3月31日 -1.01%
2億9300万
2024年3月31日 +158.02%
7億5600万
2025年3月31日 +69.18%
12億7900万
2026年3月31日 +48.94%
19億500万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況(連結)
② 【その他の新株予約権等の状況】
該当事項はありません。
2023/11/10 12:00
#2 ストックオプション制度の内容(連結)
① 【ストックオプション制度の内容】
当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりです。
決議年月日2023年8月4日
付与対象者の区分及び人数(名)当社の取締役 2当社の執行役員 4当社の従業員 833完全子会社の取締役 7完全子会社の執行役員 3完全子会社の従業員 42その他の子会社の従業員 6
新株予約権の数(個) ※55,000(注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※普通株式 5,500,000
新株予約権の行使時の払込金額(円) ※896.9(注)2
新株予約権の行使期間 ※自 2025年8月31日至 2033年8月4日(ただし、2033年8月4日が当社の休日に当たるときは、その前営業日)
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※1.「新株予約権の行使時の払込金額」欄の記載に同じ。2.新株予約権の行使により株式を発行する場合において増加する資本金の額は、会社計算規則第17条第1項に従い算出される資本金等増加限度額に2分の1を乗じて得た額とし、計算の結果生じる1円未満の端数は、これを切り上げる。新株予約権の行使により株式を発行する場合において増加する資本準備金の額は、上記記載の資本金等増加限度額から上記に定める増加する資本金の額を減じた額とする。
新株予約権の行使の条件 ※(注)3
自己新株予約権の取得の事由及び取得の条件 ※次のいずれかに該当する場合、当社は取締役会が別途定める日に本新株予約権を無償で取得することができる。1.当社が消滅会社となる合併契約、当社が分割会社となる吸収分割契約若しくは新設分割計画、又は当社が完全子会社となる株式交換契約若しくは株式移転計画が株主総会(株主総会の承認を要しない会社分割の場合は取締役会)で承認された場合2.新株予約権者が権利行使をする前に上記「新株予約権の行使の条件」に規定する条件に該当しなくなった場合3.新株予約権者が本新株予約権の放棄を申し出た場合
新株予約権の譲渡に関する事項 ※譲渡による新株予約権の取得については、当社の取締役会の承認を要する。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※(注)4
新株予約権の発行時(2023年8月31日)における内容を記載しております。
2023/11/10 12:00
#3 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2023/11/10 12:00
#4 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
普通株式の期中平均株式数(千株)632,794649,272
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要-2023年8月4日取締役会決議の第4回新株予約権(新株予約権の数54,975個)
(注)1 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの希薄化効果を有しないため、記載しておりません。
2 前第1四半期連結会計期間において行われた企業結合に係る暫定的な会計処理が前連結会計年度末に確定しており、前第2四半期連結累計期間の1株当たり四半期純利益は、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額により算定しております。
2023/11/10 12:00

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