四半期報告書-第123期第1四半期(平成28年4月1日-平成28年6月30日)
2.報告セグメントの変更等に関する事項
前第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、前第3四半期連結累計期間より、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」の5区分に変更した。この変更は、平成27年10月1日付で、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入したことによるものである。主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
なお、前第1四半期連結累計期間のセグメント情報については変更後の5区分により作成したものを記載している。カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントの外部顧客への売上高及びセグメント間の内部売上高又は振替高は各カンパニー別に集計することとなるが、前第1四半期連結累計期間においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
前第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、前第3四半期連結累計期間より、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」の5区分に変更した。この変更は、平成27年10月1日付で、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入したことによるものである。主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
なお、前第1四半期連結累計期間のセグメント情報については変更後の5区分により作成したものを記載している。カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントの外部顧客への売上高及びセグメント間の内部売上高又は振替高は各カンパニー別に集計することとなるが、前第1四半期連結累計期間においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。