ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年3月31日
- 6億800万
- 2012年3月31日 +2.8%
- 6億2500万
- 2018年3月31日 +254.56%
- 22億1600万
- 2019年3月31日 -13.58%
- 19億1500万
- 2020年3月31日 +13.26%
- 21億6900万
- 2021年3月31日 +54.86%
- 33億5900万
- 2022年3月31日 +11.94%
- 37億6000万
- 2023年3月31日 -6.3%
- 35億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 4億7700万
- 2009年3月31日 -16.35%
- 3億9900万
- 2010年3月31日 -22.81%
- 3億800万
- 2011年3月31日 -15.58%
- 2億6000万
- 2012年3月31日 +31.54%
- 3億4200万
- 2013年3月31日 +35.09%
- 4億6200万
- 2014年3月31日 +79%
- 8億2700万
- 2015年3月31日 +47.76%
- 12億2200万
- 2016年3月31日 +35.6%
- 16億5700万
- 2017年3月31日 -1.75%
- 16億2800万
- 2018年3月31日 -1.9%
- 15億9700万
- 2019年3月31日 -27.61%
- 11億5600万
- 2020年3月31日 -26.9%
- 8億4500万
- 2021年3月31日 -30.06%
- 5億9100万
- 2022年3月31日 +130.63%
- 13億6300万
- 2023年3月31日 -8.8%
- 12億4300万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ・開発資産 3-5年2023/06/28 17:00
・その他の無形資産(主としてソフトウエア) 3-10年
なお、見積耐用年数、残存価額及び償却方法は、各年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 17:00
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 関係会社株式 5,024百万円 5,029百万円 ソフトウエア 2,121 1,795 未払費用 1,073 973
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)…………定額法2023/06/28 17:00
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産