長期借入金
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2100億
- 2009年3月31日 -28.57%
- 1500億
- 2010年3月31日 +155.69%
- 3835億4000万
- 2011年3月31日 -5.19%
- 3636億5000万
- 2012年3月31日 +3.17%
- 3751億8900万
- 2013年3月31日 +15.45%
- 4331億6500万
- 2014年3月31日 -18.72%
- 3520億6300万
- 2015年3月31日 -3.77%
- 3387億8300万
- 2016年3月31日 -58.79%
- 1396億400万
- 2017年3月31日 -78.73%
- 297億
- 2021年3月31日 +636.88%
- 2188億5200万
- 2022年3月31日 +6.36%
- 2327億7800万
- 2023年3月31日 +35.72%
- 3159億1800万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- また、国際金融市場が深刻かつ不安定な混乱状況に陥った場合、金融その他の資産価格全般に下落圧力が生じたり、資金調達に影響が生じたりする可能性があります。従来、ソニーは、営業活動によるキャッシュ・フロー、CP及び中長期債などのその他の債券の発行、銀行やその他の融資機関からの借入金などにより資金を調達してきました。しかしながら、将来にわたってこのような資金源からソニーにとって受諾可能な条件で必要かつ十分な資金調達が可能となる状況が継続するという保証はありません。2023/06/20 15:07
その結果、ソニーは弁済期限到来時のCPや中長期債の返済、その他事業遂行上必要ある場合や必要な流動性を賄うために、金融機関と契約しているコミットメントラインや資産の売却などの代替的な資金源を活用する可能性がありますが、そのような資金源からソニーにとって受諾可能な条件で必要かつ十分な資金調達ができない可能性があります。その結果、ソニーの業績、財政状態及び流動性に悪影響を及ぼす可能性があります。
(10) ソニーの成功は、挑戦心と成長意欲に満ちた多様な人材との良好な関係の維持と、それら人材の採用・確保に依存しています。 - #2 注記事項-短期借入金及び長期借入債務、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 短期借入金及び長期借入債務の内訳は以下のとおりです。2023/06/20 15:07
項目 2022年3月31日 帳簿価額(百万円) 加重平均利率 満期 長期借入債務 長期借入金 693,603 0.70% 2022-2056 無担保社債 189,608 0.25% 2022-2029
金融分野において、短期借入金と長期借入債務に対して担保を設定しています。担保に供している資産は以下のとおりです。項目 2023年3月31日 帳簿価額(百万円) 加重平均利率 満期 長期借入債務 長期借入金 1,074,060 1.70% 2023-2056 無担保社債 349,332 0.30% 2023-2029
上記のほか、金融分野において、短期の債券貸借取引として貸し付けている有価証券は以下のとおりです。項目 2022年3月31日 2023年3月31日 金額(百万円) 金額(百万円) - #3 注記事項-金融商品に関連するリスク管理、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 流動性マネジメントと資金の調達2023/06/20 15:07
ソニーは、事業活動に必要な流動性を保ちながら健全な財政状態を維持することを財務の重要な目標と考えています。ソニーは、現金及び現金同等物(以下「現預金等」。ただし、国の規制等で資金の移動に制約があるものを除く)及びコミットメントラインの未使用額を合わせた金額を流動性として位置づけています。
流動性の保持に必要な資金は、営業活動及び投資活動(資産売却を含む)によるキャッシュ・フロー及び現預金等でまかないますが、ソニーは必要に応じて社債、コマーシャル・ペーパー(以下「CP」)、銀行借入などの手段を通じて、金融・資本市場からの資金調達を行っています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動性マネジメントと資金の調達2023/06/20 15:07
ソニーは、事業活動に必要な流動性を保ちながら健全な財政状態を維持することを財務の重要な目標と考えています。ソニーは、現金及び現金同等物(以下「現預金等」。ただし、国の規制等で資金の移動に制約があるものを除く)及びコミットメントラインの未使用額を合わせた金額を流動性として位置づけています。
流動性の保持に必要な資金は、営業活動及び投資活動(資産売却を含む)によるキャッシュ・フロー及び現預金等でまかないますが、ソニーは必要に応じて社債、CP、銀行借入などの手段を通じて、金融・資本市場からの資金調達を行っています。