- 6758
- 2026/08/28
- 時価
- 23兆4317億円
- PER 予
- 19.06倍
- 2013年以降
- 赤字-65.31倍
(2013-2026年) - PBR
- 2.76倍
- 2013年以降
- 0.36-3.48倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 0.89%
- ROE 予
- 14.46%
- ROA 予
- 7.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソニーグループ(6758)の純資産の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2007年3月31日
- 2兆1646億
- 2008年3月31日 +17.64%
- 2兆5464億
- 2009年3月31日 -4.63%
- 2兆4286億
- 2010年3月31日 -4.76%
- 2兆3130億
- 2011年3月31日 -12.76%
- 2兆178億
- 2012年3月31日 -9.4%
- 1兆8282億
- 2013年3月31日 +2.33%
- 1兆8709億
- 2014年3月31日 +0.22%
- 1兆8750億
- 2015年3月31日 +7.78%
- 2兆209億
- 2016年3月31日 +22.85%
- 2兆4826億
- 2017年3月31日 +4.22%
- 2兆5873億
- 2018年3月31日 +3.85%
- 2兆6870億
- 2019年3月31日 -3.55%
- 2兆5916億
- 2020年3月31日 +4.43%
- 2兆7065億
- 2021年3月31日 +8.66%
- 2兆9409億
- 2022年3月31日 +4.07%
- 3兆608億
- 2023年3月31日 +5.88%
- 3兆2406億
- 2024年3月31日 +1.5%
- 3兆2892億
- 2025年3月31日 +0.19%
- 3兆2955億
- 2026年3月31日 -16.39%
- 2兆7552億
有報情報
- #1 注記事項-金融商品、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 負債性金融商品、資本性金融商品2024/02/14 16:05
活発な市場における取引価格が利用可能である金融商品の公正価値の階層はレベル1に分類されます。レベル1の金融商品には上場されている資本性金融商品が含まれています。取引価格を利用できないもしくは市場が活発でない金融商品については、価格モデル、類似の特徴をもつ金融商品の取引価格あるいは割引キャッシュ・フローモデルを使用して見積もり、主にレベル2に分類しています。レベル2の金融商品には公社債の大部分など、上場されている金融商品ほどには活発に取引されていない取引価格により評価された負債性金融商品が含まれています。取引量が少ないもしくは評価に使用するインプットの観察可能性が低い金融商品についてはレベル3に分類しています。レベル3の金融商品には、主に、レベル1・レベル2に分類されなかったプライベートエクイティ投資、投資信託及びファンド投資、証券化商品及び市場における取引価格が利用できずインプットの観察可能性が低い国内外の社債が含まれています。ソニーはプライベートエクイティ投資の公正価値を主に類似企業の評価倍率や、割引キャッシュ・フローモデルを使用して見積もっています。類似企業の株価純資産倍率及び株価収益率ならびに割引キャッシュ・フローモデルにおいて使用する資本コスト及び継続価値算定に用いるEBITDA倍率等は、レベル3に分類された資本性金融商品の公正価値評価において重大な観察可能でないインプットとして使用されています。類似企業の株価純資産倍率及び株価収益率の増加(減少)や、割引キャッシュ・フローモデルにおいて使用する資本コストの減少(増加)及びEBITDA倍率の増加(減少)により、公正価値は増加(減少)します。ソニーは、投資信託及びファンド投資の公正価値を測定するにあたり、主に純資産価値を使用します。ソニーは、証券化商品及び市場における取引価格が利用できずインプットの観察可能性が低い国内外の社債の公正価値を測定するにあたり、主に証券業者から得た指標価格等の第三者の価格に調整を加えることなく使用、あるいは割引キャッシュ・フローモデルを使用して見積もっています。ソニーは、レベル3の金融商品の公正価値の検証のため、主として市場参加者が公正価値の測定に使用すると想定される仮定についてのマネジメントの判断や見積りを含む内部の価格モデルを使用しています。
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