有価証券報告書-第130期(2025/04/01-2026/03/31)

(3) 戦略・指標と目標
TDKでは、2024年度より、今後10年を通じてTDKが標榜するありたい姿として、長期ビジョン「TDK Transformation」を新たに策定し、「独自の材料・プロセス・ソフトウェアを組み合わせた電子デバイスで、テクノロジーの進化と社会の変革を加速し、サステナブルな未来の実現に貢献します」、「自己を変革し続け、世界のお客様と共に成長するNo.1パートナーになります」を掲げております。この長期ビジョンには、社会のTransformationへの貢献という意味と、社内、すなわち当社自身がTransformし続けていくという2つの意味があります。この2つのサイクルを加速させ、サステナブルな未来の実現に貢献するという想いをこめています。
これを実現するために重要課題(マテリアリティ)を再設定するとともに、気候変動への取り組みとして2050年CO2ネットゼロ社会実現に向け温室効果ガス削減活動を強化し、気候変動対策を推進します。
-シナリオ分析結果-
環境省が公表した、「TCFDシナリオ分析実践ガイド」に沿い、下記の前提条件のもと、シナリオ分析を実施しました。
(前提条件)
想定期間 :2030年度
対象範囲 :TDKグループ全体
採用シナリオ:1.5℃シナリオ(IEA-NZE)、4℃シナリオ(IEA-CPS、STEPS、RCP6.0)
以下、シナリオ分析を基に特定した、主なリスクと機会になります。脱炭素政策による各国の規制が厳しくなる1.5℃シナリオ下では、移行リスクが発生し、炭素価格付けの導入や、再生可能エネルギーのコストが増加する可能性を認識しました。それぞれのリスクに対する2030年の財務影響としては、炭素価格では114億円、再生可能エネルギーでは155億円と予測しています。また、TDKの注力市場の一つである、自動車市場において、自動車のEVシフトが進展し、EV関連製品の販売機会拡大や、電池関連のリスク・機会の可能性も認識しました。
一方、4℃シナリオでは、異常気象頻発による洪水発生リスクがより高まる可能性も認識しました。

分類		リスク/機会	発生時期	主な対応策
移行 リスク	炭素価格/各国 炭素排出目標	リスク	中～長期	・生産拠点において「2050年CO2ネットゼロ実現に向けた、エネルギーの有効利用と再生可能エネルギーの利用拡大」を推進など
	再エネ比率の増加によるエネルギーコストの上昇	リスク 機会	中～長期	・生産拠点において「2050年CO2ネットゼロ実現に向けた、エネルギーの有効利用」推進 ・再生可能エネルギー向け製品の開発促進など
	EV市場の拡大による新たなビジネスチャンスの拡大	機会	中～長期	・EV市場拡大を睨んだ製品開発の促進
	次世代電池材料の開発	リスク 機会	長期	・全固体電池の開発促進
	RE100に対する顧客の要求の増加	リスク 機会	短～長期	・顧客の気候変動対応への取り組み分析 ・再生可能エネルギーの導入計画の策定など
物理 リスク	洪水の増加によるビジネスリスクの増大	リスク	中～長期	・各拠点において、洪水リスクに応じた対策の実施 ・BCP対応推進、BCM体制構築など

※ 時間軸:「短期」は1年未満、「中期」は1～3年未満、「長期」は3～20年を想定しています。
TDKは、「TDKグループのマテリアリティ」のなかで2050年CO2ネットゼロ実現を目指すことを表明するとともに、「TDK環境ビジョン2035」のなかで「ライフサイクル的視点でのCO2排出原単位を2035年までに半減(2014年度対比)」を掲げています。このビジョンのもと、2025年までの環境基本計画として「TDK環境・安全衛生活動2025」の活動項目と目標値を定め、進捗を管理しています。2024年6月にNear Term目標及び2025年2月にネットゼロ目標のSBT認定を取得しました。

GHG排出量 (千t-CO2)	2024年度実績
総排出量	21,955
Scope1	134
Scope2	756
Scope3	21,064

※ 2025年度実績は、2026年7月以降、第三者検証後にサステナビリティWEBサイトにて公開予定です。
※ 連結ベースで算出しております。

TDKグループのマテリアリティ	2050年CO2ネットゼロ社会実現に向け、温室効果ガス削減活動を強化し、気候変動対策を推進します
TDK環境ビジョン2035	2035年までにライフサイクル的視点でのCO2排出原単位を2014年度比半減(Scope1、2、3)
TDK環境・安全衛生活動2025	・2025年までにCO2排出原単位 2014年度比30%改善(Scope1、2、3) ・2025年までに再生可能エネルギー導入率 50%達成(Scope2)

2024年度目標	2024年度実績
(生産拠点のCO2排出量削減)
エネルギー起源CO2排出量原単位 前年度比 1.8%改善	前年度比2.7%悪化
エネルギー原単位前年度比1.0%改善	前年度比1.5%悪化
2025年 再生可能エネルギー導入率50%に向けた取り組みの実施 (Scope2)	2024年度目標45%に対し、61.2%導入
(Scope3カテゴリー別取り組みによるCO2排出量削減)
Scope3取組みによる環境負荷低減の推進	グローバル物流CO2削減 物流CO2排出原単位 前年度比3.9%悪化(日本)

※ 2025年度実績は、2026年7月以降、第三者検証後にサステナビリティWEBサイトにて公開予定です。
※ 連結ベースで算出しております。
[ご参考]
なお、TCFDに基づく情報開示に加えて、2023年9月に公表されたTNFD(Task Force on Nature-Related Financial Disclosures: 自然関連財務情報開示タスクフォース)の最終提言を受け、生物多様性を含む自然資本全般に対して依存、インパクト、リスク、機会について、ガイダンスに沿った分析や評価及び情報開示を開始しています。