建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 42億8300万
- 2009年3月31日 -6.84%
- 39億9000万
- 2010年3月31日 -3.93%
- 38億3300万
- 2011年3月31日 -6.29%
- 35億9200万
- 2012年3月31日 -2.73%
- 34億9400万
- 2013年3月31日 -3.23%
- 33億8100万
- 2014年3月31日 -4.02%
- 32億4500万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 30億5200万
- 2016年3月31日 +19.17%
- 36億3700万
- 2017年3月31日 -4.48%
- 34億7400万
- 2018年3月31日 -18.13%
- 28億4400万
- 2019年3月31日 -3.76%
- 27億3700万
- 2020年3月31日 -5.01%
- 26億
- 2021年3月31日 -4.54%
- 24億8200万
- 2022年3月31日 -11.52%
- 21億9600万
- 2023年3月31日 -1.14%
- 21億7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法、連結子会社は主に定額法によっております。2023/06/27 13:44
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社における主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 31百万円 ─百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 0百万円 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 16百万円 ─百万円 機械装置及び運搬具 3百万円 9百万円 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 16百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 13百万円 54百万円 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (1) 工場財団 建物及び構築物 1,019百万円 993百万円 機械装置及び運搬具 44百万円 195百万円 (2) その他 建物及び構築物 200百万円 185百万円 工具、器具及び備品 0百万円 1百万円 - #6 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/27 13:44
当社グループは、親会社の事業用資産については事業部別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に、連結子会社の事業用資産については会社別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に1つの資産グループとしてグルーピングしております。場所 用途 種類 SCI事業部(東京都品川区、富山県富山市) タッチセンサー製造設備 建物及び構築物
上記の資産グループのうち、SCI事業部(タッチセンサー製造設備)については、主要得意先の需要減少や競合メーカーとの競争激化により売上高、利益ともに低下傾向にあり、将来キャッシュ・フローの見積りを行いましたが、資産価額を回復するまでの収益力が認められなかったため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失3百万円(内、建物及び構築物3百万円)として特別損失に計上しました。 - #7 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/27 13:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 土地圧縮積立金 △36百万円 △36百万円 建物等圧縮積立金 △5百万円 △5百万円 その他有価証券評価差額金 △166百万円 △319百万円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/27 13:44
(注) 1.評価性引当額が79百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を追加的に認識したことによるものです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地圧縮積立金 △36百万円 △36百万円 建物等圧縮積立金 △5百万円 △5百万円 その他有価証券評価差額金 △175百万円 △329百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2023/06/27 13:44
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。