- 6798
- 2026/09/24
- 時価
- 242億円
- PER 予
- 26.66倍
- 2010年以降
- 赤字-403.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.4-1.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.97%
- ROE 予
- 2.56%
- ROA 予
- 1.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SMK(6798)の全事業営業損失(△)の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 12億1500万
- 2011年6月30日 -96.13%
- 4700万
- 2012年6月30日
- -1億9400万
- 2013年6月30日
- 4億9600万
- 2014年6月30日 +53.02%
- 7億5900万
- 2015年6月30日 +30.3%
- 9億8900万
- 2016年6月30日
- -1億7000万
- 2017年6月30日
- 1億1200万
- 2018年6月30日
- -6億8300万
- 2019年6月30日
- -3億5100万
- 2020年6月30日
- -1億8600万
- 2021年6月30日
- -7600万
- 2022年6月30日
- 2億1600万
- 2023年6月30日
- -3億8500万
- 2024年6月30日
- -6400万
- 2025年6月30日 -337.5%
- -2億8000万
- 2026年6月30日
- 600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当電子部品業界におきましては、車載市場では、半導体不足の緩和に伴い緩やかな回復が見込まれているものの、在庫調整の影響などにより力強い回復には至っておりません。情報通信市場では、スマートフォン、タブレットなどは買い替えサイクルの長期化やコロナ特需の剥落、景気の先行き不透明感から低調に推移しました。家電市場では、調理家電、空気清浄機などはコロナ特需の反動減やサービス消費へのシフトなどにより低調でしたが、エアコンなどの省エネ家電は伸長しました。産機市場は経済活動の回復やEV・半導体関連を中心とした需要増により拡大しました。2023/08/10 10:02
当社では、部材の安定調達を徹底し、顧客需要に即応した安定的な製品供給を維持すると共に、積極的な新製品の投入とコスト削減に努めた結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は110億3千8百万円(前年同期比12.5%減)、営業損失は3億8千5百万円(前年同期は営業利益2億1千6百万円)となりました。経常利益は円安による為替差益8億7千5百万円を計上し、6億9千4百万円(前年同期比60.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億2千万円(前年同期比65.9%減)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりです。