6798 SMK

6798
2026/06/26
時価
227億円
PER 予
24.96倍
2010年以降
赤字-403.28倍
(2010-2026年)
PBR
0.64倍
2010年以降
0.4-1.69倍
(2010-2026年)
配当 予
3.17%
ROE 予
2.57%
ROA 予
1.39%
資料
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SMK(6798)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
56億5400万
2009年3月31日 -95.79%
2億3800万
2010年3月31日 +941.6%
24億7900万
2011年3月31日 +11.09%
27億5400万
2012年3月31日
-11億6600万
2013年3月31日
-8億5300万
2014年3月31日
23億3000万
2015年3月31日 -9.31%
21億1300万
2016年3月31日 +97.4%
41億7100万
2017年3月31日 -84.9%
6億3000万
2018年3月31日 -23.02%
4億8500万
2019年3月31日
-18億3400万
2020年3月31日
-2億4400万
2021年3月31日
10億7000万
2022年3月31日 -34.3%
7億300万
2023年3月31日 +60.46%
11億2800万
2024年3月31日
-12億4300万
2025年3月31日
-2億2000万
2026年3月31日
4億3000万

個別

2008年3月31日
32億3200万
2009年3月31日 -97.52%
8000万
2010年3月31日 +435%
4億2800万
2011年3月31日 +210.75%
13億3000万
2012年3月31日
-7億2800万
2013年3月31日 -9.48%
-7億9700万
2014年3月31日 -5.14%
-8億3800万
2015年3月31日 -0.6%
-8億4300万
2016年3月31日
-3億9000万
2017年3月31日
-3億4000万
2018年3月31日
1億4600万
2019年3月31日
-5億2600万
2020年3月31日 -19.01%
-6億2600万
2021年3月31日
-5億3400万
2022年3月31日
-4億5700万
2023年3月31日 -31.29%
-6億
2024年3月31日 -141.5%
-14億4900万
2025年3月31日
-14億3400万
2026年3月31日
-8億5000万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2026/06/22 10:53
#2 役員報酬(連結)
(3) 修正営業利益連動型業績賞与の決定に関する方針
賞与は、連結業績を反映した金銭報酬とし、企業活動の本業の儲けを示す連結営業利益に事業活動から生じる為替差損益などを加味し取締役賞与支給基準に基づき算出された額を毎年、一定の時期に支給いたします。
(4) 中期経営計画における非財務情報(ESG外部評価を含む)達成度連動型非金銭報酬の決定に関する方針
2026/06/22 10:53
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 目標とする経営指標
当社グループは適正利潤を伴う売上の継続的拡大を目的に経営に取り組んでおり、中期経営計画「SMK Next 100」(2025年3月期〜2027年3月期)の最終年度である2027年3月期において、売上高600億円、営業利益率3.5%、ROE(自己資本当期純利益率)5.0%を目標として掲げておりましたが、市況の変化に伴う主要顧客動向の変化(需要減、企画スライドなど)により売上・利益ともに未達見込みです。次期中期経営計画策定の中で、資本効率性を含む新たな経営指標の目標値とその達成のための実行策の検討を進めてまいります。
(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
2026/06/22 10:53
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当電子部品業界におきましては、市況全体としては緩やかな回復基調となりました。車載市場では、世界的な自動車販売の減速やEVの失速により停滞感が見られました。情報通信市場では、スマートフォン、タブレットは緩やかな回復傾向は見られるものの全体としては低調な状況が続きました。一方、AIサーバー/データセンター関連分野は引き続き拡大しました。家電市場では、ゲーム関連は好調に推移し、エアコンなどの白物家電も堅調に推移しました。産機市場においては、半導体・AI分野向け投資の下支えにより在庫水準が徐々に適正化に向かい、回復の兆しが見え始めました。
当連結会計年度においては、CS事業の売上高は情報通信市場が前年を下回りましたが、車載、家電、産機市場が好調に推移し前年を上回る結果となりました。SCI事業の売上高は情報通信市場が前年を割り込みましたが、家電、車載、産機市場が好調で前年を上回りました。この結果、売上高は482億4百万円(前期比0.3%増)、営業利益は4億3千万円(前期は営業損失2億2千万円)となりました。経常利益は12億4千3百万円(前期比126.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5千6百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失18億8千4百万円)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりです。
2026/06/22 10:53

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