SMK（6798）の全事業営業損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 56億5400万
- 2009年3月31日 -95.79%
- 2億3800万
- 2009年12月31日 +787.82%
- 21億1300万
- 2010年3月31日 +17.32%
- 24億7900万
- 2010年6月30日 -50.99%
- 12億1500万
- 2010年9月30日 +87.98%
- 22億8400万
- 2010年12月31日 +15.54%
- 26億3900万
- 2011年3月31日 +4.36%
- 27億5400万
- 2011年6月30日 -98.29%
- 4700万
- 2011年9月30日
- -4200万
- 2011年12月31日 -999.99%
- -5億4800万
- 2012年3月31日 -112.77%
- -11億6600万
- 2012年6月30日
- -1億9400万
- 2012年9月30日 -68.56%
- -3億2700万
- 2012年12月31日
- -2億7500万
- 2013年3月31日 -210.18%
- -8億5300万
- 2013年6月30日
- 4億9600万
- 2013年9月30日 +300.81%
- 19億8800万
- 2013年12月31日 +16.4%
- 23億1400万
- 2014年3月31日 +0.69%
- 23億3000万
- 2014年6月30日 -67.42%
- 7億5900万
- 2014年9月30日 +48.22%
- 11億2500万
- 2014年12月31日 +63.73%
- 18億4200万
- 2015年3月31日 +14.71%
- 21億1300万
- 2015年6月30日 -53.19%
- 9億8900万
- 2015年9月30日 +160.06%
- 25億7200万
- 2015年12月31日 +48.21%
- 38億1200万
- 2016年3月31日 +9.42%
- 41億7100万
- 2016年6月30日
- -1億7000万
- 2016年9月30日
- 7億4700万
- 2016年12月31日 +15.8%
- 8億6500万
- 2017年3月31日 -27.17%
- 6億3000万
- 2017年6月30日 -82.22%
- 1億1200万
- 2017年9月30日 +433.93%
- 5億9800万
- 2017年12月31日 +79.93%
- 10億7600万
- 2018年3月31日 -54.93%
- 4億8500万
- 2018年6月30日
- -6億8300万
- 2018年9月30日 -27.23%
- -8億6900万
- 2018年12月31日
- -7億100万
- 2019年3月31日 -161.63%
- -18億3400万
- 2019年6月30日
- -3億5100万
- 2019年9月30日
- -1億2000万
- 2019年12月31日
- 2億4800万
- 2020年3月31日
- -2億4400万
- 2020年6月30日
- -1億8600万
- 2020年9月30日
- 4億5200万
- 2020年12月31日 +114.38%
- 9億6900万
- 2021年3月31日 +10.42%
- 10億7000万
- 2021年6月30日
- -7600万
- 2021年9月30日
- 4億1100万
- 2021年12月31日 +67.4%
- 6億8800万
- 2022年3月31日 +2.18%
- 7億300万
- 2022年6月30日 -69.27%
- 2億1600万
- 2022年9月30日 +248.15%
- 7億5200万
- 2022年12月31日 +96.28%
- 14億7600万
- 2023年3月31日 -23.58%
- 11億2800万
- 2023年6月30日
- -3億8500万
- 2023年9月30日
- -1億7700万
- 2023年12月31日 -214.12%
- -5億5600万
- 2024年3月31日 -123.56%
- -12億4300万
- 2024年6月30日
- -6400万
- 2024年9月30日
- 1億800万
- 2024年12月31日
- -7500万
- 2025年3月31日 -193.33%
- -2億2000万
- 2025年6月30日 -27.27%
- -2億8000万
- 2025年9月30日
- -1億1700万
- 2025年12月31日
- 4億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 32億3200万
- 2009年3月31日 -97.52%
- 8000万
- 2010年3月31日 +435%
- 4億2800万
- 2011年3月31日 +210.75%
- 13億3000万
- 2012年3月31日
- -7億2800万
- 2013年3月31日 -9.48%
- -7億9700万
- 2014年3月31日 -5.14%
- -8億3800万
- 2015年3月31日 -0.6%
- -8億4300万
- 2016年3月31日
- -3億9000万
- 2017年3月31日
- -3億4000万
- 2018年3月31日
- 1億4600万
- 2019年3月31日
- -5億2600万
- 2020年3月31日 -19.01%
- -6億2600万
- 2021年3月31日
- -5億3400万
- 2022年3月31日
- -4億5700万
- 2023年3月31日 -31.29%
- -6億
- 2024年3月31日 -141.5%
- -14億4900万
- 2025年3月31日
- -14億3400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当電子部品業界におきましては、市況は全体としては緩やかな回復基調となったものの、やや停滞気味に推移しました。車載市場では、世界的な自動車販売減速やEVの失速により停滞感が見られました。情報通信市場では、スマートフォン、タブレットなどは在庫調整の一巡により堅調に推移し、AIサーバー関連が拡大しました。家電市場においては、デジタル家電、ゲーム関連、大型白物家電などが堅調に推移しました。産機市場は半導体製造装置、FA関連で一部回復の兆しがありましたが、引き続き低調に推移しました。2025/06/23 9:52
当連結会計年度においては、CS事業の売上高は車載、家電、産機市場が好調に推移し前年を上回りました。SCI事業の売上高は、車載、情報通信市場は前年を割り込みましたが、家電市場が拡大し、前年並みとなりました。この結果、売上高は480億5千1百万円(前期比3.3%増)となりました。情報通信市場における主要得意先の需要減や、当社メキシコ生産子会社のSMK Electronica S.A. de C.V.で退職給付費用2億6千5百万円を計上したことなどにより、営業損失は2億2千万円(前期は営業損失12億4千3百万円)となりました。経常利益は5億4千9百万円(前期比142.9%増)、構造改革プログラムに伴う事業構造改革費用8億6千9百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純損失は18億8千4百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失4億8千9百万円)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
