SMK（6798）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - CS事業部の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5億2100万
- 2013年6月30日 +25.53%
- 6億5400万
- 2013年9月30日 +143.43%
- 15億9200万
- 2013年12月31日 +11.68%
- 17億7800万
- 2014年3月31日 -21.09%
- 14億300万
- 2014年6月30日 -73.84%
- 3億6700万
- 2014年9月30日 +103.54%
- 7億4700万
- 2014年12月31日 +39.89%
- 10億4500万
- 2015年3月31日 -11.87%
- 9億2100万
- 2015年6月30日 -44.52%
- 5億1100万
- 2015年9月30日 +152.84%
- 12億9200万
- 2015年12月31日 +59.37%
- 20億5900万
- 2016年3月31日 +7.58%
- 22億1500万
- 2016年6月30日 -93.14%
- 1億5200万
- 2016年9月30日 +401.32%
- 7億6200万
- 2016年12月31日 +71.52%
- 13億700万
- 2017年3月31日 +46.82%
- 19億1900万
- 2017年6月30日 -52.48%
- 9億1200万
- 2017年9月30日 +103.73%
- 18億5800万
- 2017年12月31日 +54.84%
- 28億7700万
- 2018年3月31日 +11.33%
- 32億300万
- 2018年6月30日 -98.97%
- 3300万
- 2018年9月30日 +54.55%
- 5100万
- 2018年12月31日 +547.06%
- 3億3000万
- 2019年3月31日 -21.82%
- 2億5800万
- 2019年6月30日
- -1億3100万
- 2019年9月30日
- -2800万
- 2019年12月31日
- 3億1800万
- 2020年3月31日 -55.66%
- 1億4100万
- 2020年6月30日 +40.43%
- 1億9800万
- 2020年9月30日 +268.69%
- 7億3000万
- 2020年12月31日 +61.1%
- 11億7600万
- 2021年3月31日 +22.79%
- 14億4400万
- 2021年6月30日 -84.9%
- 2億1800万
- 2021年9月30日 +210.55%
- 6億7700万
- 2021年12月31日 +38.11%
- 9億3500万
- 2022年3月31日 +10.8%
- 10億3600万
- 2022年6月30日 -71.33%
- 2億9700万
- 2022年9月30日 +116.84%
- 6億4400万
- 2022年12月31日 +58.07%
- 10億1800万
- 2023年3月31日 -12.18%
- 8億9400万
- 2023年6月30日 -94.97%
- 4500万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 5億2600万
- 2023年12月31日 +43.92%
- 7億5700万
- 2024年3月31日 +44.65%
- 10億9500万
- 2024年9月30日 +5.94%
- 11億6000万
- 2025年3月31日 +32.24%
- 15億3400万
- 2025年9月30日 -56.98%
- 6億6000万
- 2026年3月31日 +79.85%
- 11億8700万
有報情報
- #1 従業員の状況（連結）
- 2026年3月31日現在2026/06/22 10:53
(注) 1.従業員数は、就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) CS事業部 1,138 (182) SCI事業部 1,222 (312)
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #2 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2026/06/22 10:53
1979年4月 当社入社 2012年4月 CS事業部長 2012年5月 SMK Electronics (Shenzhen) Co., Ltd. 董事長 2013年6月 執行役員、CS事業部担当 2018年6月 常務執行役員 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- セグメントの業績は、次のとおりです。2026/06/22 10:53
(CS事業部)
車載市場では、カメラ関連や電装関連が堅調だったのに加え、バッテリー関連や2輪車向けが拡大し、前年を上回る結果となりました。家電市場は、アミューズメント関連やデジカメ関連の拡大により前年を上回り、産機市場も再生可能エネルギー関連の好調を受けて前年を上回りました。一方、情報通信市場では、スマートフォン向けが減少し前年を下回る結果となりました。 - #4 設備投資等の概要
- 当連結会計年度における設備投資は、新製品開発や生産の自動化、省力化を図るための金型や機械を中心に、2,184百万円となりました。2026/06/22 10:53
これをセグメントごとに示すと、CS事業部では1,554百万円、SCI事業部では551百万円、イノベーションセンターでは1百万円、その他では77百万円となりました。
なお、当連結会計年度において、重要な設備の除却、売却等はありません。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/22 10:53
(2) 財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 6,525百万円(うちCS事業部 803百万円) 6,501百万円(うちCS事業部 737百万円) 減損損失 86百万円(うちCS事業部 -百万円) 0百万円(うちCS事業部 -百万円)
① 算出方法 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/22 10:53
(2) 財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 14,754百万円(うち提出会社のCS事業部 803百万円) 14,423百万円(うち提出会社のCS事業部 737百万円) 減損損失 497百万円(うち提出会社のCS事業部 -百万円) 314百万円(うち提出会社のCS事業部 -百万円)
① 算出方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
