メディアリンクス(6659)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億4716万
- 2009年3月31日 +11.13%
- 9億4147万
- 2009年12月31日 -59.39%
- 3億8235万
- 2010年3月31日 +29.92%
- 4億9676万
- 2010年6月30日 -79.98%
- 9943万
- 2010年9月30日 +99.64%
- 1億9850万
- 2010年12月31日 +64.43%
- 3億2639万
- 2011年3月31日 +36.49%
- 4億4551万
- 2011年6月30日 -85.67%
- 6384万
- 2011年9月30日 +190.46%
- 1億8544万
- 2011年12月31日 +62.78%
- 3億186万
- 2012年3月31日 +53.92%
- 4億6462万
- 2012年6月30日 -80.45%
- 9082万
- 2012年9月30日 +61.1%
- 1億4631万
- 2012年12月31日 +78.14%
- 2億6063万
- 2013年3月31日 +52.39%
- 3億9717万
- 2013年6月30日 -75.78%
- 9620万
- 2013年9月30日 +126.58%
- 2億1797万
- 2013年12月31日 +52.85%
- 3億3317万
- 2014年3月31日 +39.33%
- 4億6421万
- 2014年6月30日 -71.2%
- 1億3370万
- 2014年9月30日 +113.62%
- 2億8562万
- 2014年12月31日 +63.87%
- 4億6805万
- 2015年3月31日 +101.58%
- 9億4348万
- 2015年6月30日 -70.93%
- 2億7429万
- 2015年9月30日 +119.04%
- 6億80万
- 2015年12月31日 +55.2%
- 9億3246万
- 2016年3月31日 +30.82%
- 12億1982万
- 2016年6月30日 -78.83%
- 2億5818万
- 2016年9月30日 +126.61%
- 5億8508万
- 2016年12月31日 +52.34%
- 8億9133万
- 2017年3月31日 +40.25%
- 12億5006万
- 2017年6月30日 -77.2%
- 2億8503万
- 2017年9月30日 +97.98%
- 5億6430万
- 2017年12月31日 +41.55%
- 7億9874万
- 2018年3月31日 +30.05%
- 10億3874万
- 2018年6月30日 -83.55%
- 1億7083万
- 2018年9月30日 +97.72%
- 3億3776万
- 2018年12月31日 +49.1%
- 5億361万
- 2019年3月31日 +32.6%
- 6億6781万
- 2019年6月30日 -78.85%
- 1億4123万
- 2019年9月30日 +111.19%
- 2億9826万
- 2019年12月31日 +54.95%
- 4億6216万
- 2020年3月31日 +43.03%
- 6億6105万
- 2020年6月30日 -77.82%
- 1億4663万
- 2020年9月30日 +103.2%
- 2億9797万
- 2020年12月31日 +51.67%
- 4億5193万
- 2021年3月31日 +38.07%
- 6億2396万
- 2021年6月30日 -72.08%
- 1億7420万
- 2021年9月30日 +112.71%
- 3億7053万
- 2021年12月31日 +49.82%
- 5億5513万
- 2022年3月31日 +36.5%
- 7億5776万
- 2022年6月30日 -86.88%
- 9940万
- 2022年9月30日 +103.04%
- 2億182万
- 2022年12月31日 +41.06%
- 2億8469万
- 2023年3月31日 +59.82%
- 4億5501万
- 2023年6月30日 -62.59%
- 1億7023万
- 2023年9月30日 +108.67%
- 3億5522万
- 2023年12月31日 +48.6%
- 5億2785万
- 2024年3月31日 +33.18%
- 7億296万
- 2024年6月30日 -74.83%
- 1億7696万
- 2024年9月30日 +97.54%
- 3億4957万
- 2024年12月31日 +50.15%
- 5億2486万
- 2025年3月31日 +34.72%
- 7億707万
- 2025年6月30日 -75.14%
- 1億7575万
- 2025年9月30日 +101.14%
- 3億5350万
- 2025年12月31日 +45.72%
- 5億1513万
- 2026年3月31日 +31.64%
- 6億7812万
- 2026年6月30日 -75.87%
- 1億6360万
個別
- 2008年3月31日
- 7億6347万
- 2009年3月31日 +9.76%
- 8億3795万
- 2010年3月31日 -40.72%
- 4億9676万
- 2011年3月31日 -10.32%
- 4億4551万
- 2012年3月31日 +4.29%
- 4億6462万
- 2013年3月31日 -19.92%
- 3億7207万
- 2014年3月31日 +24.83%
- 4億6447万
- 2015年3月31日 +100.9%
- 9億3315万
- 2016年3月31日 +32.7%
- 12億3827万
- 2017年3月31日 +1.81%
- 12億6073万
- 2018年3月31日 -16.72%
- 10億4992万
- 2019年3月31日 -35.4%
- 6億7822万
- 2020年3月31日 -0.14%
- 6億7724万
- 2021年3月31日 -5.71%
- 6億3858万
- 2022年3月31日 +21.12%
- 7億7343万
- 2023年3月31日 -38.54%
- 4億7534万
- 2024年3月31日 +52.19%
- 7億2343万
- 2025年3月31日 +0.84%
- 7億2947万
- 2026年3月31日 -4.58%
- 6億9609万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。2026/06/24 15:35
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額ならびにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/24 15:35
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 201,477 185,542 研究開発費 729,477 696,091 支払報酬 250,440 209,541 - #3 事業等のリスク
- 内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。2026/06/24 15:35
具体的には、開発部門でのリソース配分の見直しによって、従来外注していた業務の内製化による費用削減、外注先の再検討によって、外注費の単価の低減と効率化を継続的に進めることにより、今後も、研究開発費の効率化を実施してまいります。
エ.資本政策等 - #4 研究開発活動
- Xscend®は既に国内外の複数の放送局、通信事業者に採用されており、今後も当社の主力製品として必要な追加機能開発を継続してまいります。2026/06/24 15:35
上記の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は678百万円となりました。
なお、当社グループは映像通信機器のメーカーとして事業を行っており、当該事業以外に事業の種類がないため、セグメント別に研究開発費を分類しておりません。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:35
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 製品評価損 56,969 289,521 研究開発費 316,564 271,449 関係会社株式評価損 119,343 119,343
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、差異原因の項目別内訳の記載を省略しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:35
(注) 税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 製品評価損 62,722 294,607 研究開発費 316,564 271,449 減損損失 31,510 29,555
前連結会計年度(2025年3月31日) - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 販売費及び一般管理費の見直しを継続的に行い徹底的なコスト削減を実施します。2026/06/24 15:35
ウ.研究開発費効率化
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、事業運営上必要な資金を確保するとともに、経済環境の急激な変化に耐えうる流動性を維持することを基本方針としております。2026/06/24 15:35
主な資金需要は、製品製造のための材料及び外注加工費の支払のほか、製品開発のための研究開発費であります。
資金需要には、内部資金、金融機関からの借入及び第三者割当による新株予約権並びに社債の発行により対応しております。また、グループ内の資金の効率化を目的としグループ間で融資を行っております。 - #9 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
- 内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。2026/06/24 15:35
具体的には、開発部門でのリソース配分の見直しによって、従来外注していた業務の内製化による費用削減、外注先の再検討によって、外注費の単価の低減と効率化を継続的に進めることにより、今後も、研究開発費の効率化を実施してまいります。
エ.資本政策等 - #10 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 具体的には、社内リソース配分を適正化することによって人件費の削減を図り、また、最適な輸送手段、タイミングの選択、輸送業者の見直しを行うことにより輸送費の削減を図るとともに、役員報酬の削減、旅費交通費の効率化も継続して実施してまいります。2026/06/24 15:35
ウ.研究開発費効率化
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。