6659 メディアリンクス

6659
2026/07/31
時価
34億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-758.7倍
(2010-2026年)
PBR
1.39倍
2010年以降
0.47-223.24倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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メディアリンクス(6659)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
8億4716万
2009年3月31日 +11.13%
9億4147万
2009年12月31日 -59.39%
3億8235万
2010年3月31日 +29.92%
4億9676万
2010年6月30日 -79.98%
9943万
2010年9月30日 +99.64%
1億9850万
2010年12月31日 +64.43%
3億2639万
2011年3月31日 +36.49%
4億4551万
2011年6月30日 -85.67%
6384万
2011年9月30日 +190.46%
1億8544万
2011年12月31日 +62.78%
3億186万
2012年3月31日 +53.92%
4億6462万
2012年6月30日 -80.45%
9082万
2012年9月30日 +61.1%
1億4631万
2012年12月31日 +78.14%
2億6063万
2013年3月31日 +52.39%
3億9717万
2013年6月30日 -75.78%
9620万
2013年9月30日 +126.58%
2億1797万
2013年12月31日 +52.85%
3億3317万
2014年3月31日 +39.33%
4億6421万
2014年6月30日 -71.2%
1億3370万
2014年9月30日 +113.62%
2億8562万
2014年12月31日 +63.87%
4億6805万
2015年3月31日 +101.58%
9億4348万
2015年6月30日 -70.93%
2億7429万
2015年9月30日 +119.04%
6億80万
2015年12月31日 +55.2%
9億3246万
2016年3月31日 +30.82%
12億1982万
2016年6月30日 -78.83%
2億5818万
2016年9月30日 +126.61%
5億8508万
2016年12月31日 +52.34%
8億9133万
2017年3月31日 +40.25%
12億5006万
2017年6月30日 -77.2%
2億8503万
2017年9月30日 +97.98%
5億6430万
2017年12月31日 +41.55%
7億9874万
2018年3月31日 +30.05%
10億3874万
2018年6月30日 -83.55%
1億7083万
2018年9月30日 +97.72%
3億3776万
2018年12月31日 +49.1%
5億361万
2019年3月31日 +32.6%
6億6781万
2019年6月30日 -78.85%
1億4123万
2019年9月30日 +111.19%
2億9826万
2019年12月31日 +54.95%
4億6216万
2020年3月31日 +43.03%
6億6105万
2020年6月30日 -77.82%
1億4663万
2020年9月30日 +103.2%
2億9797万
2020年12月31日 +51.67%
4億5193万
2021年3月31日 +38.07%
6億2396万
2021年6月30日 -72.08%
1億7420万
2021年9月30日 +112.71%
3億7053万
2021年12月31日 +49.82%
5億5513万
2022年3月31日 +36.5%
7億5776万
2022年6月30日 -86.88%
9940万
2022年9月30日 +103.04%
2億182万
2022年12月31日 +41.06%
2億8469万
2023年3月31日 +59.82%
4億5501万
2023年6月30日 -62.59%
1億7023万
2023年9月30日 +108.67%
3億5522万
2023年12月31日 +48.6%
5億2785万
2024年3月31日 +33.18%
7億296万
2024年6月30日 -74.83%
1億7696万
2024年9月30日 +97.54%
3億4957万
2024年12月31日 +50.15%
5億2486万
2025年3月31日 +34.72%
7億707万
2025年6月30日 -75.14%
1億7575万
2025年9月30日 +101.14%
3億5350万
2025年12月31日 +45.72%
5億1513万
2026年3月31日 +31.64%
6億7812万
2026年6月30日 -75.87%
1億6360万

個別

2008年3月31日
7億6347万
2009年3月31日 +9.76%
8億3795万
2010年3月31日 -40.72%
4億9676万
2011年3月31日 -10.32%
4億4551万
2012年3月31日 +4.29%
4億6462万
2013年3月31日 -19.92%
3億7207万
2014年3月31日 +24.83%
4億6447万
2015年3月31日 +100.9%
9億3315万
2016年3月31日 +32.7%
12億3827万
2017年3月31日 +1.81%
12億6073万
2018年3月31日 -16.72%
10億4992万
2019年3月31日 -35.4%
6億7822万
2020年3月31日 -0.14%
6億7724万
2021年3月31日 -5.71%
6億3858万
2022年3月31日 +21.12%
7億7343万
2023年3月31日 -38.54%
4億7534万
2024年3月31日 +52.19%
7億2343万
2025年3月31日 +0.84%
7億2947万
2026年3月31日 -4.58%
6億9609万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。
2026/06/24 15:35
#2 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額ならびにおおよその割合は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給与手当201,477185,542
研究開発費729,477696,091
支払報酬250,440209,541
2026/06/24 15:35
#3 事業等のリスク
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。
具体的には、開発部門でのリソース配分の見直しによって、従来外注していた業務の内製化による費用削減、外注先の再検討によって、外注費の単価の低減と効率化を継続的に進めることにより、今後も、研究開発費の効率化を実施してまいります。
エ.資本政策等
2026/06/24 15:35
#4 研究開発活動
Xscend®は既に国内外の複数の放送局、通信事業者に採用されており、今後も当社の主力製品として必要な追加機能開発を継続してまいります。
上記の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は678百万円となりました。
なお、当社グループは映像通信機器のメーカーとして事業を行っており、当該事業以外に事業の種類がないため、セグメント別に研究開発費を分類しておりません。
2026/06/24 15:35
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
製品評価損56,969289,521
研究開発費316,564271,449
関係会社株式評価損119,343119,343
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、差異原因の項目別内訳の記載を省略しております。
2026/06/24 15:35
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
製品評価損62,722294,607
研究開発費316,564271,449
減損損失31,51029,555
(注) 税務上の繰越欠損金及び繰延税金資産の繰越期限別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/24 15:35
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
販売費及び一般管理費の見直しを継続的に行い徹底的なコスト削減を実施します。
ウ.研究開発費効率化
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。
2026/06/24 15:35
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、事業運営上必要な資金を確保するとともに、経済環境の急激な変化に耐えうる流動性を維持することを基本方針としております。
主な資金需要は、製品製造のための材料及び外注加工費の支払のほか、製品開発のための研究開発費であります。
資金需要には、内部資金、金融機関からの借入及び第三者割当による新株予約権並びに社債の発行により対応しております。また、グループ内の資金の効率化を目的としグループ間で融資を行っております。
2026/06/24 15:35
#9 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。
具体的には、開発部門でのリソース配分の見直しによって、従来外注していた業務の内製化による費用削減、外注先の再検討によって、外注費の単価の低減と効率化を継続的に進めることにより、今後も、研究開発費の効率化を実施してまいります。
エ.資本政策等
2026/06/24 15:35
#10 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
具体的には、社内リソース配分を適正化することによって人件費の削減を図り、また、最適な輸送手段、タイミングの選択、輸送業者の見直しを行うことにより輸送費の削減を図るとともに、役員報酬の削減、旅費交通費の効率化も継続して実施してまいります。
ウ.研究開発費効率化
内製化による外注費の削減、外注先の再検討を行い研究開発の効率化を進めます。
2026/06/24 15:35

IRBANK 採用情報

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  • 大規模金融データを安全かつ高速に処理するインフラを設計・構築できます。

学生インターン

  • 月間500万PVを超える日本最大級のIRデータプラットフォームの運営に携わり、金融・データ・プロダクトの現場を学生のうちから体験できます。

マーケティングマネージャー

  • IRBANKのブランドと文化の構築。
  • 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。