② 重要な減価償却資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5～10年)に基づく定額法によっています。
また、顧客関連資産及び技術資産については、対価の算定根拠となった将来の収益獲得期間(顧客関連資産は主として10年～15年、技術資産は主として7年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっています。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としています。