有価証券報告書-第99期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※5 減損損失
当連結会計年度において、当社グループでは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、事業に供している資産については、事業単位を基準としてグルーピングを行っており、そこに含まれる個別の事業について、事業撤退の決定等があった場合には、その処分予定資産、遊休予定資産について個別物件単位にグルーピングしております。
光応用事業に含まれる映像光源事業において、その主力製品である液晶プロジェクタ用ランプは、今後の需要動向に関して持続的な成長拡大を見通すことは困難な状況になったため、当該事業の業績を早期に改善することは難しいものと判断し、平成26年6月末をもってプロジェクタ用映像光源事業から撤退することといたしました。当該事業撤退の決定により発生する処分予定資産及び遊休予定資産については、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失159百万円を特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は、他への転用又は売却が困難なことから備忘価額としております。
当連結会計年度において、当社グループでは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損金額 (百万円) |
| 新潟県南魚沼市 | プロジェクタ用映像光源生産設備 | 機械及び装置等 | 138 |
| 埼玉県行田市 | プロジェクタ用映像光源生産設備 | 機械及び装置等 | 21 |
当社グループは、事業に供している資産については、事業単位を基準としてグルーピングを行っており、そこに含まれる個別の事業について、事業撤退の決定等があった場合には、その処分予定資産、遊休予定資産について個別物件単位にグルーピングしております。
光応用事業に含まれる映像光源事業において、その主力製品である液晶プロジェクタ用ランプは、今後の需要動向に関して持続的な成長拡大を見通すことは困難な状況になったため、当該事業の業績を早期に改善することは難しいものと判断し、平成26年6月末をもってプロジェクタ用映像光源事業から撤退することといたしました。当該事業撤退の決定により発生する処分予定資産及び遊休予定資産については、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、減損損失159百万円を特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は、他への転用又は売却が困難なことから備忘価額としております。