有価証券報告書-第102期(2024/04/01-2025/03/31)
ⅱ) 指標及び目標
デンソーグループでは、全社員・全職場を対象としたエンゲージメント調査をグローバルに実施し、調査結果を科学的アプローチで分析することで、どの要素が人と組織の実現力につながるエンゲージメント向上に寄与するかを見極めています。例えば、北米では、事務・技術職場の社員よりも製造職場の社員のエンゲージメントが低いことや退職率が高いことを踏まえ、製造部門の社員のキャリアの選択肢や育成ステップを見える化し、研修体系の整備を進めています。また、日本においては、職種・世代等、多角的な切り口で課題を特定し、全員総活躍に資するアクションにつなげています。結果として、2024年度は、北米地域で前年度比+1%、日本地域で前年度比+2%となる等、全体的に緩やかな改善が見られました。
人財ポートフォリオ変革全社戦略として取り組んでいる事業ポートフォリオ変革では、人財の質・量を充足させるための人財獲得・育成・最適配置を通じ、人財ポートフォリオ変革を実践しています。人財の質の観点では、当社においては、全社40領域で求められる専門性を計535分類に定義し、約15,000人の事務・技術系社員は、自身の専門性をどこでどのように伸ばしたいのか、上司との面談を通じて目標の明確化を行うとともに5段階で申告します。その上で、ソフトウェア・システム・デジタル・半導体等の各領域に人財育成コミッティを設置し、専門性の向上につながる育成・配置策を実行しています。
人財の量(社員数)の観点では、特に注力している電動化・ソフトウェア領域へ、採用強化と社内公募を合わせ2025年度までに約4,000人という大規模人財シフトを進めています。中でもソフトウェア領域では、ソフトウェアリカレントプログラムを通じ、2024年度までの実績として約220人の技術者がハードからソフトウェア技術者への転身に挑戦しました。2030年に向け、メカ・エレクトロニクス・ソフトウェア人財の最適なポートフォリオを実現しつつ、特に、社会・車両視点で事業をまたいだ最適な機能設計ができ、当社の技術開発の要となるシステム人財の増強を計画的に実行していきます。
全社員のITデジタル活用力強化も経営課題として推進しており、社員の内発的な挑戦意欲を大切にしながら、実践を通した効果の高い人財育成を行っています。24年度の実績として、チームで学ぶDX基礎コースは約5,300人の社員が自らの希望で受講しました。また、機械学習勉強会(より高度なAIの利活用)には約1,500人の社員が自主参加しました。加えて、自身のITデジタルスキルを他部門の課題解決に活用するデジタル越境チャレンジ(社内副業)においては、38人が挑戦を開始しました。ITデジタルツールの高度活用人財も41%に到達する等、取り組みを強化しています。
高い専門性を持ち、イノベーションと価値を生み出せる人財が、多様な事業・領域で活躍していることが当社の競争力の源です。以上の活動を通じ、事業・経営戦略の実現に必要な人財の質・量の充足を図ります。
結果(アウトプット)の目標KPIと実績
エンゲージメント向上率(肯定回答率) 対前年度比
女性管理職比率
今後も当社らしい人的資本経営に向けて人的資本への戦略的な投資を強化し、社員とチームの挑戦をさらに後押しすることで、人と組織の実現力を高め、企業価値を向上させるという新たな経営のステージを目指します。これからも、当社らしさを大切に、現場で人が育ち、社会課題解決に向けた新しい価値を生み出す人的資本経営を推進していきます。
デンソーグループでは、全社員・全職場を対象としたエンゲージメント調査をグローバルに実施し、調査結果を科学的アプローチで分析することで、どの要素が人と組織の実現力につながるエンゲージメント向上に寄与するかを見極めています。例えば、北米では、事務・技術職場の社員よりも製造職場の社員のエンゲージメントが低いことや退職率が高いことを踏まえ、製造部門の社員のキャリアの選択肢や育成ステップを見える化し、研修体系の整備を進めています。また、日本においては、職種・世代等、多角的な切り口で課題を特定し、全員総活躍に資するアクションにつなげています。結果として、2024年度は、北米地域で前年度比+1%、日本地域で前年度比+2%となる等、全体的に緩やかな改善が見られました。
人財ポートフォリオ変革全社戦略として取り組んでいる事業ポートフォリオ変革では、人財の質・量を充足させるための人財獲得・育成・最適配置を通じ、人財ポートフォリオ変革を実践しています。人財の質の観点では、当社においては、全社40領域で求められる専門性を計535分類に定義し、約15,000人の事務・技術系社員は、自身の専門性をどこでどのように伸ばしたいのか、上司との面談を通じて目標の明確化を行うとともに5段階で申告します。その上で、ソフトウェア・システム・デジタル・半導体等の各領域に人財育成コミッティを設置し、専門性の向上につながる育成・配置策を実行しています。
人財の量(社員数)の観点では、特に注力している電動化・ソフトウェア領域へ、採用強化と社内公募を合わせ2025年度までに約4,000人という大規模人財シフトを進めています。中でもソフトウェア領域では、ソフトウェアリカレントプログラムを通じ、2024年度までの実績として約220人の技術者がハードからソフトウェア技術者への転身に挑戦しました。2030年に向け、メカ・エレクトロニクス・ソフトウェア人財の最適なポートフォリオを実現しつつ、特に、社会・車両視点で事業をまたいだ最適な機能設計ができ、当社の技術開発の要となるシステム人財の増強を計画的に実行していきます。
全社員のITデジタル活用力強化も経営課題として推進しており、社員の内発的な挑戦意欲を大切にしながら、実践を通した効果の高い人財育成を行っています。24年度の実績として、チームで学ぶDX基礎コースは約5,300人の社員が自らの希望で受講しました。また、機械学習勉強会(より高度なAIの利活用)には約1,500人の社員が自主参加しました。加えて、自身のITデジタルスキルを他部門の課題解決に活用するデジタル越境チャレンジ(社内副業)においては、38人が挑戦を開始しました。ITデジタルツールの高度活用人財も41%に到達する等、取り組みを強化しています。
高い専門性を持ち、イノベーションと価値を生み出せる人財が、多様な事業・領域で活躍していることが当社の競争力の源です。以上の活動を通じ、事業・経営戦略の実現に必要な人財の質・量の充足を図ります。
結果(アウトプット)の目標KPIと実績
| 目指す結果の状態定義 | 項目 | 2024年度実績 | 目標 | |
| エンゲージメント向上 当社で働いてよかった、夢がかなったという社員が増えている | 社員エンゲージメント指標(肯定回答率)(連結) | 「エンゲージメント向上率(肯定回答率)」 参照 | ||
| 人財ポートフォリオ変革 理念・戦略に必要な人財の質・量が充足されている | 経営のプロ グローバルな経営リーダーが計画的に育成・配置されている | 経営リーダー候補者人数 (連結) | 400人 | 2025年度:400人 (人財の多様性と登用確度の向上) |
| 海外拠点長の非日本人登用率(連結) | 32% | 2030年度:50% | ||
| 領域のプロ イノベーションと価値を生み出せる人財が領域ごとに育成できている | 人財ポートフォリオ充足 (単体) | 事業ポートフォリオ変革を実現する40の領域×535の専門性を明確化の上、社員個々人の専門性レベルを可視化 | 重点領域における人財ポートフォリオを2025年度に向け充足 | |
| 社員全体の専門性 レベル平均値(5段階で評価)(単体) | 2.9 | 2025年度:3.0 | ||
| DX人財育成 最新デジタルツールを業務で高度に活用する人財比率(単体) | 41% | 2024年度:50% | ||
| 多彩なプロ 多様な個性・価値観・経験を持つ人財が輝き活躍できている | 女性管理職比率 | 「女性管理職比率」参照 | ||
エンゲージメント向上率(肯定回答率) 対前年度比
| 当社 | 日本 当社を除く | 北米 | 欧州 | アジア | 中国 | インド | |
| 目標 | +2% | +2% | +4% | +2% | +1% | +1% | ±0% |
| 実績 | +2% (76%) | +2% | +1% | +3% | ±0% | +2% | +4% |
女性管理職比率
| 日本 | 北米 | 欧州 | アジア | 中国 | |
| 目標 | 2.3% | 設定なし | 11.0% | 29.0% | 30%以上 |
| 実績 | 2.2% | 15.9% | 9.1% | 29.4% | 33.4% |
今後も当社らしい人的資本経営に向けて人的資本への戦略的な投資を強化し、社員とチームの挑戦をさらに後押しすることで、人と組織の実現力を高め、企業価値を向上させるという新たな経営のステージを目指します。これからも、当社らしさを大切に、現場で人が育ち、社会課題解決に向けた新しい価値を生み出す人的資本経営を推進していきます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
