有価証券報告書-第101期(2023/04/01-2024/03/31)

ⅱ) 指標及び目標
a) エンゲージメントを高める取組
エンゲージメント向上
当社は、全社員約45,000名/約2,500の職場を対象としたエンゲージメント調査を毎年実施しています。調査結果から、仕事へのエンゲージメントは個人の高い目標への挑戦意欲に、組織へのエンゲージメントは職場の成果創出にそれぞれ関連することが明らかになりました。“仕事のやりがい・働き方のポジティブ度”(仕事へのエンゲージメント)と、“職場への満足度・会社への愛着”(組織へのエンゲージメント)の肯定回答率は、2021年度の70%から2023年度75%と向上しており、2025年度は78%を目指しています。調査結果の分析に基づいて、各施策の改善にも取り組んでいます。仕事・組織へのエンゲージメントを高めるために重要な、社員のキャリア実現支援や風通し良く、活力あふれる職場づくり等を推進しています。
ア) 社員のキャリア実現支援
なりたい自分の姿を描くために、20～50代の各年代別にきめ細かくキャリアプランを考える研修を開催するとともに、部下・上司間でキャリア面談・対話の実施率100%を目指しています。特に、約3,200人の上司に対しては、自組織の存在意義や仕事の意味を効果的に浸透させ共感を生み出すための相互研鑽会や、部下との対話とキャリア実現支援の実践研修を年に3回実施しています。また、社員向けキャリア相談室等の支援体制も充実させています。さらに、社内公募や異業種を含む社外トレーニーの拡充、専門性・スキルに関する自学の環境整備等の支援も進めています。
イ) 風通し良く、活力あふれる職場づくり
毎年のエンゲージメント調査に基づき、風通し・仕事の成果・挑戦意欲の大小の観点から職場の状態を11種類に分類し、全職場に結果や好事例をフィードバックして主体的な改善を促しています。課題が多い職場には、組織開発手法を用いた相互理解促進支援等を行い、結果として挑戦意欲の高い職場が前年度比で160職場(全体の約6%)増加しました。

指標	実績 (2022年度)	実績 (2023年度)	目標 (2025年度)
ワークエンゲージメント肯定回答率	73%	75%	78%

(注)「ワークエンゲージメント肯定回答率」は当社単体の数値を基に算出しています。
b) 人財ポートフォリオ変革の取組
事業ポートフォリオ変革のための人財ポートフォリオ
環境と安心の理念・戦略と収益性の両立に必要な人財の質・量の充足を目指して、経営のプロ、領域のプロ、多彩なプロの3つの切り口で人財ポートフォリオを定義し、人財の獲得・育成・配置を進めています。
ア) 経営のプロ
グローバルデンソーを牽引する、経営のプロ
経営と執行の一翼を担うグローバル経営リーダーを意図的・計画的に輩出すべく、候補者一人ひとりのパフォーマンスを最大化させる育成や配置を、全経営役員が参加するグローバル人財開発会議で協議し実践しています。専任のタレントマネージャーが候補者の志や強みをきめ細かく理解し、多様な経営リーダー候補の成長を支援します。また、Global Leadership Development Programでの相互研鑽やグローバルプロジェクトへの任命等を通じ、海外現地の人財育成も強化し、2030年度には海外拠点長の現地人財比率50%を目指します。
イ) 領域のプロ
イノベーションと価値を生み出す、領域のプロ
将来を見据えて、総仕上領域の事業から成長領域への人財シフトを全社を挙げて推進しています。特に注力している電動化・モビリティシステム領域へは、社内公募と採用強化も含め、2025年度までに約4,000人という大規模人財シフトを進めています。同時に、メカ・エレクトロニクス・ソフトウェア人財の交流・融合を図ることで、上流視点から製品と機能の最適な組み合わせを設計できるシステム領域のプロ人財育成を図ります。電動化が進む中でますます重要になるエネルギーマネジメント領域では、2025年度までに現状の約2倍に増員予定です。社員に対しては、各領域の専門性強化に向けた施策を充実させています。特に重要なソフトウェア領域では、ソフトウェアエンジニアのスキルを客観的に認定するソムリエ認定制度や、ハードからの転身チャレンジを後押しするソフトウェアリカレントプログラムを2021年度から展開し、2023年度末までに約210人が受講しています。さらに2022年度には、全社40領域で求められる専門性を535分類に再定義し、約15,000人のオフィス勤務者の専門性レベルを5段階で可視化しました。今後、本データを活用し、社員一人ひとりの専門性強化につなげていきます。全社員を対象にDXリテラシー向上施策も推進しています。全オフィス勤務者のデジタルツール活用度を4段階で可視化し、2024年度には最新デジタルツールの高度活用人財を50%に引き上げることを目標に、学び・実践の場をつくります。生産現場の社員約22,000人に対しては、2021年度より一人一台デバイスを配布し、2023年度末までに全員に配布を完了しました。オフィス・工場の垣根なく、全社員がデジタルで仕事の進め方を大きく変革します。
ウ) 多彩なプロ
多様な個性・価値観・経験が輝く、多彩なプロ
性別・性自認・性的指向、年齢、人種・国籍・宗教、障がいの有無、経験、価値観等、目に見えない違いも含め、多彩なプロが活躍できる環境・風土の実現に向けて、グローバルに取り組みを進めています。女性活躍では、採用・ライフイベントとの両立・昇格等のそれぞれにKPIを設定しています。また、事技職に加え、生産関係職の管理職数も目標を設定し、ロールモデル座談会や上司向けダイバーシティ研修を実施しています。性的マイノリティに関しては、パートナーシップ制度の導入やプライド月間での理解促進イベント等の取り組みが認められ、LGBTQ+への取り組みを評価する「PRIDE指標」にて2年連続で最高評価のゴールドを受賞しました。

指標	実績 (2022年度)	実績 (2023年度)	目標 (2025年度)
女性管理職人数	事技系 139人 技能系 136人	事技系 153人 技能系 152人	事技系 200人 技能系 200人

(注)「女性管理職人数」は当社単体の数値を基に算出しています。