有価証券報告書-第95期(2022/04/01-2023/03/31)
研究開発活動
当社グループは、世界的に活動が進められているSDGs“持続可能な開発目標”を達成するための社会課題の解決に貢献できるよう、新たな価値を創出する活動を続けています。特に高性能・高信頼性が要求される自動車や産業機器の分野に注力し、人々が安心・安全で豊かな生活を持続できる新しい社会の実現のために、お客様の困りごとを解決する新製品やセンサ素子およびセンサモジュール製品の開発に取り組んでいます。
自動車分野では、各国の排出ガス規制が強化され、2050年にカーボンニュートラル実現に向け2030年代での自動車販売のZEV(Zero Emission Vehicle)化に向け、自動車メーカはバッテリー電気自動車をメインとした環境対応車の開発に注力しています。最近では、合成燃料(e‐Fuel)や水素を燃料とした自動車の実用化への動きもでてきました。また、交通事故による死亡者ゼロ実現のためのADAS(先進運転支援システム)や自動運転の実現に向け、多くの技術革新が進んでいます。産業機器分野では、労働人口の低下、自国生産への回帰などが進むなか、生産性向上のために生産設備のIoT化、AIの導入、ロボットの活用など人に頼らないモノづくりの実現、そして、故障する前に不具合を見つけ修理する予知保全、消費電力を可能な限り最小に抑えた生産設備の省エネ化など、各種産業の現場においても生産システムの技術革新が進んでいます。農業分野では、各種センサにより管理された農産物づくり、AIの導入、そしてロボット・ドローン・自動運転のトラクターなどの活用など、スマート農業の実現に向け大きな変革が起きています。これら各分野における技術革新にはさまざまなセンサが必要不可欠であり、新たなセンサの開発が期待されています。
このような背景から、当社グループは抵抗器で培った基盤技術を活かし、センサ素子やセンサモジュール製品の開発に力を入れています。環境対応車向けには、高圧用バッテリーの電圧を精度良く長期間安定して測定できる高信頼性高圧デバイダー、大電流を高精度に検出するシャントモジュール、パワーモジュールの温度検出用にワイヤーボンディング対応温度センサなど、性能や安全性の向上に貢献できる新製品の開発を進めています。また、新事業創出では、マーケティング活動を続けてきました、風を可視化する当社独自の技術“Windgraphy”の多点風速計測モジュールを上市しました。現在は、酸素センサ・ひずみセンサなどのマーケティング活動を推進し、お客様に“新たな価値”を提供できるように研究開発を進めています。
一方、当社は将来の需要増加に向け生産能力拡大を進めていますが、更なる生産性の向上、および不良品をつくらないゼロディフェクトの実現に向けた活動もおこなっています。検査工程へのAI導入、人の経験やノウハウに頼っていた部分の自働化、また生産状況をリアルタイムに見える化して異常をすぐに発見できるなど、スマートな次世代の生産ラインの実用化に向け開発を進めています。
産・学・官の連携では、近年のコンピュータ技術を取り入れ、将来必要とされる新材料や新技術の開発を加速したり、製品開発のリードタイム短縮のために新たなシミュレーション技術を構築するなど、積極的な技術開発を進めています。そして、国内だけでなく海外の研究機関とも共同研究をおこなっています。
現在、研究開発の人員増加や環境整備のために、2024年8月竣工に向けて新しい研究開発拠点の建設を進めており、今後もより積極的に研究開発に力を入れていきます。
なお、当連結会計年度の研究開発費は3,045百万円となりました。
また、当社グループの研究開発活動は、セグメント区分における「日本」、「ヨーロッパ」にて行われております。
自動車分野では、各国の排出ガス規制が強化され、2050年にカーボンニュートラル実現に向け2030年代での自動車販売のZEV(Zero Emission Vehicle)化に向け、自動車メーカはバッテリー電気自動車をメインとした環境対応車の開発に注力しています。最近では、合成燃料(e‐Fuel)や水素を燃料とした自動車の実用化への動きもでてきました。また、交通事故による死亡者ゼロ実現のためのADAS(先進運転支援システム)や自動運転の実現に向け、多くの技術革新が進んでいます。産業機器分野では、労働人口の低下、自国生産への回帰などが進むなか、生産性向上のために生産設備のIoT化、AIの導入、ロボットの活用など人に頼らないモノづくりの実現、そして、故障する前に不具合を見つけ修理する予知保全、消費電力を可能な限り最小に抑えた生産設備の省エネ化など、各種産業の現場においても生産システムの技術革新が進んでいます。農業分野では、各種センサにより管理された農産物づくり、AIの導入、そしてロボット・ドローン・自動運転のトラクターなどの活用など、スマート農業の実現に向け大きな変革が起きています。これら各分野における技術革新にはさまざまなセンサが必要不可欠であり、新たなセンサの開発が期待されています。
このような背景から、当社グループは抵抗器で培った基盤技術を活かし、センサ素子やセンサモジュール製品の開発に力を入れています。環境対応車向けには、高圧用バッテリーの電圧を精度良く長期間安定して測定できる高信頼性高圧デバイダー、大電流を高精度に検出するシャントモジュール、パワーモジュールの温度検出用にワイヤーボンディング対応温度センサなど、性能や安全性の向上に貢献できる新製品の開発を進めています。また、新事業創出では、マーケティング活動を続けてきました、風を可視化する当社独自の技術“Windgraphy”の多点風速計測モジュールを上市しました。現在は、酸素センサ・ひずみセンサなどのマーケティング活動を推進し、お客様に“新たな価値”を提供できるように研究開発を進めています。
一方、当社は将来の需要増加に向け生産能力拡大を進めていますが、更なる生産性の向上、および不良品をつくらないゼロディフェクトの実現に向けた活動もおこなっています。検査工程へのAI導入、人の経験やノウハウに頼っていた部分の自働化、また生産状況をリアルタイムに見える化して異常をすぐに発見できるなど、スマートな次世代の生産ラインの実用化に向け開発を進めています。
産・学・官の連携では、近年のコンピュータ技術を取り入れ、将来必要とされる新材料や新技術の開発を加速したり、製品開発のリードタイム短縮のために新たなシミュレーション技術を構築するなど、積極的な技術開発を進めています。そして、国内だけでなく海外の研究機関とも共同研究をおこなっています。
現在、研究開発の人員増加や環境整備のために、2024年8月竣工に向けて新しい研究開発拠点の建設を進めており、今後もより積極的に研究開発に力を入れていきます。
なお、当連結会計年度の研究開発費は3,045百万円となりました。
また、当社グループの研究開発活動は、セグメント区分における「日本」、「ヨーロッパ」にて行われております。