有価証券報告書-第81期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～11年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。