訂正有価証券報告書-第98期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
主に定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～17年

② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア (自社利用分) については、社内における利用可能期間 (5年) に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。