リード（6982）の建物（純額）の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億4675万
- 2009年3月31日 -3.79%
- 9億1091万
- 2010年3月31日 -5.15%
- 8億6404万
- 2011年3月31日 -3.69%
- 8億3214万
- 2012年3月31日 -5.31%
- 7億8792万
- 2013年3月31日 +34.71%
- 10億6138万
- 2014年3月31日 +5.6%
- 11億2079万
- 2015年3月31日 -5.45%
- 10億5970万
- 2016年3月31日 +58.86%
- 16億8343万
- 2017年3月31日 -4.75%
- 16億351万
- 2018年3月31日 -5.55%
- 15億1458万
- 2019年3月31日 +10.39%
- 16億7195万
- 2020年3月31日 -5.1%
- 15億8662万
- 2021年3月31日 -3.34%
- 15億3364万
- 2022年3月31日 -5.13%
- 14億5495万
- 2023年3月31日 -5.37%
- 13億7682万
- 2024年3月31日 -5.4%
- 13億242万
- 2025年3月31日 -5.44%
- 12億3159万
- 2026年3月31日 -0.49%
- 12億2556万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 4. 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、電子機器事業であります。2026/06/23 13:50
5. 調整額の内容は、各報告セグメントに属さない全社管理の資産であり、現金及び預金、建物の一部、投資有価証券等であります。
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注
- グメント利益又は損失(△)には、適当な配賦基準によって各報告セグメントに配賦された全社費用を含んでおります。
3. 「賃貸不動産」については、収益及び費用とも営業外で処理しております。
4. 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、電子機器事業であります。
5. 調整額の内容は、各報告セグメントに属さない全社管理の資産であり、現金及び預金、建物の一部、投資有価証券等であります。2026/06/23 13:50 - #3 事業撤退損に関する注記
- 上記事業用資産については、事業撤退後の利用計画がないため、帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として事業撤退損に含めております。2026/06/23 13:50
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地については固定資産税評価額を基に評価し、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、リース資産(有形)については正味売却価額をゼロとして評価しております。
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #4 受取賃貸料に関する注記
- ※5 受取賃貸料の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 13:50
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地建物等 39,754千円 39,763千円 - #5 固定資産除却損の注記
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 13:50
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 157千円 4,845千円 機械及び装置 36,724 〃 12,017 〃 - #6 担保に供している資産の注記
- ※3 担保に供している資産2026/06/23 13:50
対応債務前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 工場財団(建物、構築物、機械及び装置、並びに土地) 2,683,622千円 2,773,575千円 工場財団以外の建物及び土地 297,630 〃 292,375 〃 投資有価証券 157,864 〃 171,564 〃
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 保険差益により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。2026/06/23 13:50
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 圧縮記帳額 161,996千円 161,996千円 (うち、建物) 157,410 〃 157,410 〃 (うち、構築物) 3,992 〃 3,992 〃 - #8 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 1. 当期増加額の主な内容は下記のとおりであります。2026/06/23 13:50
2. 当期減少額の主な内容は下記のとおりであります。建物 建屋改修工事 61,193千円 機械及び装置 治具装置 114,011 〃 成形設備 44,939 〃 排水処理設備 18,500 〃 工具、器具及び備品 金型・治具 242,277 〃 台車 165,906 〃 リース資産(有形) 成形設備 562,761 〃 建設仮勘定 治具装置 91,683 〃 建屋改修工事 70,510 〃 金型 52,110 〃 成形設備 41,604 〃 排水処理設備 13,750 〃
3. 土地の当期首残高及び当期末残高のうち( )内は内書きで土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価前の帳簿価額との差額であります。機械及び装置 溶接設備 255,103千円 機械及び装置(本勘定振替) 168,346 〃 建物(本勘定振替) 61,021 〃 - #9 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/06/23 13:50
工場建物の産業廃棄物処理法や石綿障害予防規則等で定められているアスベストの撤去・処分費用及びフロン回収・破壊法で定められているフロンの回収・処分費用の見積額であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他の有形固定資産………定率法2026/06/23 13:50
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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