有価証券報告書-第104期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
4 固定資産の減価償却の方法
| 有形固定資産(リース資産除く) | ||
| ……………… | 定額法 |
| なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 |
| 建物 38～50年 | |
| 機械及び装置 5～10年 |
| 無形固定資産(リース資産除く) | ||
| ……………… | 定額法によっております。 |
| 自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によって おります。 工業所有権については、8～14年の定額法によっております。 |
| リース資産 | ||
| ……………… | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間 を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。 |
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