日本シイエムケイ(6958)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 47億7900万
- 2009年3月31日
- -26億3300万
- 2009年12月31日
- -7億9800万
- 2010年3月31日
- -3億9500万
- 2010年6月30日 -2.78%
- -4億600万
- 2010年9月30日 -33.74%
- -5億4300万
- 2010年12月31日
- -2億8200万
- 2011年3月31日 -269.15%
- -10億4100万
- 2011年6月30日
- -4億5200万
- 2011年9月30日 -4.2%
- -4億7100万
- 2011年12月31日
- 3億6500万
- 2012年3月31日 +107.4%
- 7億5700万
- 2012年6月30日 -54.43%
- 3億4500万
- 2012年9月30日 +120.58%
- 7億6100万
- 2012年12月31日 -22.86%
- 5億8700万
- 2013年3月31日 -26.06%
- 4億3400万
- 2013年6月30日
- -3億1100万
- 2013年9月30日 -166.88%
- -8億3000万
- 2013年12月31日 -53.61%
- -12億7500万
- 2014年3月31日
- -11億900万
- 2014年6月30日
- 4200万
- 2014年9月30日 +323.81%
- 1億7800万
- 2014年12月31日 +75.84%
- 3億1300万
- 2015年3月31日 +104.79%
- 6億4100万
- 2015年6月30日
- -2億8300万
- 2015年9月30日 -77.39%
- -5億200万
- 2015年12月31日
- -2億2000万
- 2016年3月31日
- 3億8100万
- 2016年6月30日 -10.24%
- 3億4200万
- 2016年9月30日 +151.46%
- 8億6000万
- 2016年12月31日 +82.91%
- 15億7300万
- 2017年3月31日 +68.6%
- 26億5200万
- 2017年6月30日 -57.47%
- 11億2800万
- 2017年9月30日 +89.36%
- 21億3600万
- 2017年12月31日 +55.2%
- 33億1500万
- 2018年3月31日 +28.69%
- 42億6600万
- 2018年6月30日 -82.18%
- 7億6000万
- 2018年9月30日 +135.66%
- 17億9100万
- 2018年12月31日 +62.98%
- 29億1900万
- 2019年3月31日 +29.05%
- 37億6700万
- 2019年6月30日 -96.18%
- 1億4400万
- 2019年9月30日 +396.53%
- 7億1500万
- 2019年12月31日 +92.31%
- 13億7500万
- 2020年3月31日 +16.44%
- 16億100万
- 2020年6月30日
- -5億4600万
- 2020年9月30日 -185.71%
- -15億6000万
- 2020年12月31日 -29.29%
- -20億1700万
- 2021年3月31日
- -16億7600万
- 2021年6月30日
- 2億2100万
- 2021年9月30日 +80.54%
- 3億9900万
- 2021年12月31日 +322.31%
- 16億8500万
- 2022年3月31日 +79.29%
- 30億2100万
- 2022年6月30日 -80.17%
- 5億9900万
- 2022年9月30日 +107.85%
- 12億4500万
- 2022年12月31日 +71.57%
- 21億3600万
- 2023年3月31日 +21.96%
- 26億500万
- 2023年6月30日 -97.85%
- 5600万
- 2023年9月30日 +919.64%
- 5億7100万
- 2023年12月31日 +271.8%
- 21億2300万
- 2024年3月31日 +66.23%
- 35億2900万
- 2024年6月30日 -78.78%
- 7億4900万
- 2024年9月30日 +135.78%
- 17億6600万
- 2024年12月31日 +59.57%
- 28億1800万
- 2025年3月31日 +35.1%
- 38億700万
- 2025年6月30日 -95.8%
- 1億6000万
- 2025年9月30日 +180%
- 4億4800万
- 2025年12月31日 +191.74%
- 13億700万
個別
- 2008年3月31日
- 18億4300万
- 2009年3月31日 -72%
- 5億1600万
- 2010年3月31日
- -3億5300万
- 2011年3月31日
- -2700万
- 2012年3月31日
- 2億9000万
- 2013年3月31日
- -6700万
- 2014年3月31日 -999.99%
- -7億4700万
- 2015年3月31日 -15.53%
- -8億6300万
- 2016年3月31日
- -2億6300万
- 2017年3月31日
- 3億7000万
- 2018年3月31日 +251.89%
- 13億200万
- 2019年3月31日 -57.45%
- 5億5400万
- 2020年3月31日
- -11億1300万
- 2021年3月31日 -76.91%
- -19億6900万
- 2022年3月31日
- 10億700万
- 2023年3月31日
- -8億6100万
- 2024年3月31日
- 3億700万
- 2025年3月31日 +177.85%
- 8億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△60,296百万円には、セグメント間取引消去△74,659百万円、各報告セグメントに帰属しない全社資産14,363百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金及び管理部門に係る資産等であります。2025/06/25 15:30
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,084百万円には、セグメント間取引消去391百万円、全社費用△1,475百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額△69,212百万円には、セグメント間取引消去△83,749百万円、各報告セグメントに帰属しない全社資産14,537百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額2百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額55百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 15:30 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 15:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- c) 個人別の賞与(業績連動報酬)の額の算定方法の決定に関する方針2025/06/25 15:30
会社の業績が良好なときは、取締役に賞与を支給する。賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるための業績指標(前年度の連結売上高、同営業利益、同EBITDA、同ROE)を反映した現金報酬とし、当該事業年度の業績指標の達成度を勘案して決定するものとする。
d) 個人別の譲渡制限付株式報酬(非金銭報酬)の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、注力分野の走行安全系向けの販売が順調に推移したことや為替影響などにより、連結売上高は954億86百万円(前年同期比5.4%の増収)となりました。2025/06/25 15:30
利益面につきましては、売上高増加の影響に加え、生産工場の稼働率は低調に推移しているものの、生産性向上や為替影響などにより、営業利益は38億7百万円(前年同期比7.9%の増益)となりました。
経常利益は、営業利益の増加や円が対米ドル及びタイバーツで通貨安に推移したことなどによる為替差益19億57百万円を計上したため、55億33百万円(前年同期比15.4%の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益は、37億89百万円(前年同期比1.7%の減益)となりました。