有価証券報告書-第41期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
対処すべき課題
前連結会計年度より課題となっている「業績向上」について、引き続き下記の通り対処してまいります。
(1)合理化への取組み
・グループ全社での経費削減をいたします。
・社内情報システム導入による省力化をいたします。
・グループ各社の間接部門を整理・統合し効率化いたします。
(2)事業育成への取組み
・新規顧客獲得に向けた他社とのアライアンス等販売体制の整備・強化をいたします。
・営業力・生産性を高めるため、グループ会社間で事業の再編をいたします。
・ISO9001等の導入を通じ、顧客の求める製品やサービスを安定的に供給する仕組みを構築いたします。
・ソリューション・コンサルティング能力を高め、他社との差別化をすることで競争力強化を図ります。
・シナジーを発揮できる企業との業務提携・M&Aを通じ、総合力を強化してまいります。
(1)合理化への取組み
・グループ全社での経費削減をいたします。
・社内情報システム導入による省力化をいたします。
・グループ各社の間接部門を整理・統合し効率化いたします。
(2)事業育成への取組み
・新規顧客獲得に向けた他社とのアライアンス等販売体制の整備・強化をいたします。
・営業力・生産性を高めるため、グループ会社間で事業の再編をいたします。
・ISO9001等の導入を通じ、顧客の求める製品やサービスを安定的に供給する仕組みを構築いたします。
・ソリューション・コンサルティング能力を高め、他社との差別化をすることで競争力強化を図ります。
・シナジーを発揮できる企業との業務提携・M&Aを通じ、総合力を強化してまいります。