- 6145
- 2026/09/07
- 時価
- 446億円
- PER 予
- 12.62倍
- 2010年以降
- 6.03-7422.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.38-3.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.32%
- ROE 予
- 8.16%
- ROA 予
- 5.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
NITTOKU(6145)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億6014万
- 2009年3月31日 -37.31%
- 2億2577万
- 2010年3月31日 -4.73%
- 2億1508万
- 2010年12月31日 -42.98%
- 1億2263万
- 2011年3月31日 +92.78%
- 2億3641万
- 2011年6月30日 -47.1%
- 1億2505万
- 2011年9月30日 +153.19%
- 3億1662万
- 2011年12月31日 -53.97%
- 1億4573万
- 2012年3月31日 +106.11%
- 3億38万
- 2012年6月30日 -43.63%
- 1億6933万
- 2012年9月30日 +89.32%
- 3億2058万
- 2012年12月31日 -53.74%
- 1億4828万
- 2013年3月31日 +105.91%
- 3億533万
- 2013年6月30日 -49.81%
- 1億5324万
- 2013年9月30日 +52.56%
- 2億3378万
- 2013年12月31日 -32.86%
- 1億5696万
- 2014年3月31日 +78.11%
- 2億7957万
- 2014年6月30日 -31.84%
- 1億9054万
- 2014年9月30日 +103.02%
- 3億8685万
- 2014年12月31日 -41.44%
- 2億2655万
- 2015年3月31日 +58.45%
- 3億5897万
- 2015年6月30日 -34.4%
- 2億3547万
- 2015年9月30日 +80.38%
- 4億2475万
- 2015年12月31日 -38.96%
- 2億5928万
- 2016年3月31日 +52.37%
- 3億9506万
- 2016年6月30日 -35.16%
- 2億5616万
- 2016年9月30日 +89.68%
- 4億8590万
- 2016年12月31日 -44.18%
- 2億7125万
- 2017年3月31日 +69.24%
- 4億5906万
- 2017年6月30日 -36.06%
- 2億9353万
- 2017年9月30日 +82.53%
- 5億3577万
- 2017年12月31日 -39.85%
- 3億2225万
- 2018年3月31日 +59.14%
- 5億1285万
- 2018年6月30日 -30.83%
- 3億5471万
- 2018年9月30日 +70.51%
- 6億481万
- 2018年12月31日 -38.85%
- 3億6986万
- 2019年3月31日 +45.49%
- 5億3810万
- 2019年6月30日 -23.46%
- 4億1184万
- 2019年9月30日 +39.44%
- 5億7426万
- 2019年12月31日 -38.98%
- 3億5039万
- 2020年3月31日 +28.72%
- 4億5103万
- 2020年6月30日 -42.45%
- 2億5956万
- 2020年9月30日 +65.97%
- 4億3080万
- 2020年12月31日 -33.22%
- 2億8769万
- 2021年3月31日 +33.22%
- 3億8327万
- 2021年6月30日 -23.03%
- 2億9500万
- 2021年9月30日 +86.1%
- 5億4900万
- 2021年12月31日 -28.42%
- 3億9300万
- 2022年3月31日 +32.06%
- 5億1900万
- 2022年6月30日 -24.28%
- 3億9300万
- 2022年9月30日 +74.05%
- 6億8400万
- 2022年12月31日 -40.06%
- 4億1000万
- 2023年3月31日 +53.66%
- 6億3000万
- 2023年6月30日 -28.25%
- 4億5200万
- 2023年9月30日 +64.82%
- 7億4500万
- 2023年12月31日 -43.76%
- 4億1900万
- 2024年3月31日 +72.32%
- 7億2200万
- 2024年6月30日 -45.15%
- 3億9600万
- 2024年9月30日 +61.87%
- 6億4100万
- 2024年12月31日 -37.75%
- 3億9900万
- 2025年3月31日 +87.47%
- 7億4800万
- 2025年6月30日 -47.99%
- 3億8900万
- 2025年9月30日 +135.48%
- 9億1600万
- 2025年12月31日 -45.41%
- 5億
- 2026年3月31日 +80.6%
- 9億300万
- 2026年6月30日 -38.21%
- 5億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 3億3499万
- 2009年3月31日 -39.36%
- 2億314万
- 2010年3月31日 -6.8%
- 1億8932万
- 2011年3月31日 +4.44%
- 1億9772万
- 2012年3月31日 +41.63%
- 2億8004万
- 2013年3月31日 -0.81%
- 2億7777万
- 2014年3月31日 -11.72%
- 2億4522万
- 2015年3月31日 +25.19%
- 3億699万
- 2016年3月31日 +6.65%
- 3億2741万
- 2017年3月31日 +11.44%
- 3億6488万
- 2018年3月31日 +11.25%
- 4億593万
- 2019年3月31日 -3.41%
- 3億9208万
- 2020年3月31日 -13.86%
- 3億3775万
- 2021年3月31日 -19.82%
- 2億7080万
- 2022年3月31日 +39.95%
- 3億7900万
- 2023年3月31日 +11.61%
- 4億2300万
- 2024年3月31日 +21.04%
- 5億1200万
- 2025年3月31日 -4.3%
- 4億9000万
- 2026年3月31日 +26.94%
- 6億2200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 14:38
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当・賞与 2,166 百万円 2,240 百万円 賞与引当金繰入額 237 百万円 311 百万円 退職給付費用 36 百万円 45 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、一部の連結子会社は定額法
賃貸用の有形固定資産(建物(建物附属設備を含む)、構築物)、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物は10年から50年、機械装置及び運搬具は2年から17年であります。2026/06/25 14:38 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 14:38
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 5 5 5 5 賞与引当金 490 622 490 622 株式給付引当金 - 30 - 30 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/25 14:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券 2百万円 1百万円 賞与引当金 149百万円 195百万円 未払事業税 8百万円 52百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 14:38
(注) 1.評価性引当額が128百万円増加しております。主な内容は、棚卸資産に係る評価制引当額が増加したことによります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券 2百万円 38百万円 賞与引当金 213百万円 268百万円 未払事業税 22百万円 64百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
③貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
但し、賃貸用(建物及び構築物)、1998年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は建物15年から50年、構築物10年から30年、機械及び装置9年から17年であります。2026/06/25 14:38