- 6920
- 2026/09/30
- 時価
- 3兆8779億円
- PER 予
- 40.96倍
- 2012年以降
- 7.3-130.97倍
(2012-2026年) - PBR
- 14.94倍
- 2012年以降
- 0.78-44.75倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 0.85%
- ROE 予
- 36.46%
- ROA 予
- 26.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
レーザーテック(6920)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 31億19万
- 2009年6月30日
- -6億5707万
- 2010年6月30日
- 7億4672万
- 2011年6月30日 +226.96%
- 24億4147万
- 2012年6月30日 +26.51%
- 30億8872万
- 2013年6月30日 -30.41%
- 21億4935万
- 2014年6月30日 +44.11%
- 30億9749万
- 2015年6月30日 +52.47%
- 47億2272万
- 2016年6月30日 -6.24%
- 44億2806万
- 2017年6月30日 +12.03%
- 49億6061万
- 2018年6月30日 +14.61%
- 56億8546万
- 2019年6月30日 +39.68%
- 79億4129万
- 2020年6月30日 +89.68%
- 150億6267万
- 2021年6月30日 +73.1%
- 260億7406万
- 2022年6月30日 +24.62%
- 324億9257万
- 2023年6月30日 +91.7%
- 622億8700万
- 2024年6月30日 +30.65%
- 813億7500万
- 2025年6月30日 +50.96%
- 1228億4300万
- 2026年6月30日 -14.31%
- 1052億5900万
個別
- 2008年6月30日
- 28億8784万
- 2009年6月30日
- -6億6353万
- 2010年6月30日
- 5億7096万
- 2011年6月30日 +238.06%
- 19億3017万
- 2012年6月30日 +39.07%
- 26億8429万
- 2013年6月30日 -25.65%
- 19億9565万
- 2014年6月30日 +24.22%
- 24億7903万
- 2015年6月30日 +69.86%
- 42億1084万
- 2016年6月30日 -5.8%
- 39億6678万
- 2017年6月30日 +0.95%
- 40億429万
- 2018年6月30日 +13.15%
- 45億3098万
- 2019年6月30日 +36.5%
- 61億8463万
- 2020年6月30日 +122.34%
- 137億5063万
- 2021年6月30日 +74.12%
- 239億4308万
- 2022年6月30日 +14.17%
- 273億3485万
- 2023年6月30日 +109.11%
- 571億6100万
- 2024年6月30日 +32.39%
- 756億7800万
- 2025年6月30日 +59.86%
- 1209億8200万
- 2026年6月30日 -24.66%
- 911億4600万
有報情報
- #1 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- b)賞与2026/09/24 15:39
従業員の会社業績へのコミットメントを高めるために、業績連動型の賞与を採用しています。具体的には当該事業年度の営業利益額が賞与原資に反映され、個人の人事評価の結果に基づいて支給額が決定されます。
業績に連動した賞与制度によって、従業員のチャレンジと成長が促され、自律的なキャリア形成の実現にも繋がっています。基本給と賞与それぞれの制度の組み合わせが、従業員の成長と生活の安定の高度なバランスを確保しており、高収益を達成することで日本トップクラスの報酬水準の実現を図っています。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 一方、事業環境の変化などで当社の強みが発揮できない、または採算性の維持・回復が困難と判断した製品につきましては、撤退・売却も視野に速やかに事業上の見直しを実施し、製品ポートフォリオが健全な状態を保つように努めております。最終的には数多くの付加価値の高いオンリーワン製品/ソリューションを提供するマルチニッチトップ企業を目指してまいります。2026/09/24 15:39
当社グループの主たる事業領域である半導体業界は、技術革新のスピードが速く、最先端に向けた研究開発投資を継続的に行う必要があります。一方で業界特有の景気変動の波があり、短期的には顧客企業の投資動向、ひいては当社グループ業績が大きく悪化する恐れがあります。このような市場縮小に見舞われた状況下でも営業利益率20%以上を堅持し、成長投資の継続が可能となる強固な財務並びに事業基盤の構築を目標としております。
(3)事業環境及び対処すべき課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 品目別に見ますと、半導体関連装置が1,680億90百万円(前年同期比17.2%減少)、その他の製品が37億47百万円(前年同期比32.5%減少)、サービスが586億46百万円(前年同期比36.5%増加)となりました。2026/09/24 15:39
連結損益につきましては、営業利益が1,052億59百万円(前年同期比14.3%減少)、経常利益が1,078億95百万円(前年同期比9.7%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益が774億85百万円(前年同期比8.5%減少)となりました。
② キャッシュ・フローの状況