有価証券報告書-第56期(平成29年7月1日-平成30年6月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社グループの事業は、検査・測定装置の設計、製造、販売を行う単一のセグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2016年7月1日 至 2017年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
当連結会計年度(自 2017年7月1日 至 2018年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
(注)「会計方針の変更」に記載のとおり、在外連結子会社の収益及び費用は、従来、当該在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、当連結会計年度より期中平均相場により円貨に換算する方法に変更いたしました。この変更は遡及適用され、前連結会計年度の数値については遡及適用後のものによっております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
【セグメント情報】
当社グループの事業は、検査・測定装置の設計、製造、販売を行う単一のセグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2016年7月1日 至 2017年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
半導体関連装置 | その他製品 | サービス | 合計 | |
外部顧客への売上高 | 12,280,224 | 1,953,269 | 3,044,626 | 17,278,121 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
日本 | 韓国 | 台湾 | その他アジア | 米国 | 欧州 | 合計 |
5,419,901 | 862,958 | 5,961,118 | 1,994,100 | 2,879,550 | 160,491 | 17,278,121 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited | 5,355,049 | 検査・測定装置事業 |
信越化学工業株式会社 | 2,805,678 | 検査・測定装置事業 |
当連結会計年度(自 2017年7月1日 至 2018年6月30日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
半導体関連装置 | その他製品 | サービス | 合計 | |
外部顧客への売上高 | 15,498,249 | 1,802,362 | 3,951,856 | 21,252,468 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
日本 | 韓国 | 台湾 | その他アジア | 米国 | 欧州 | 合計 |
3,655,904 | 3,368,136 | 7,072,172 | 1,262,028 | 4,806,869 | 1,087,356 | 21,252,468 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited | 6,446,330 | 検査・測定装置事業 |
Samsung Electronics Company Limited | 2,369,927 | 検査・測定装置事業 |
(注)「会計方針の変更」に記載のとおり、在外連結子会社の収益及び費用は、従来、当該在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、当連結会計年度より期中平均相場により円貨に換算する方法に変更いたしました。この変更は遡及適用され、前連結会計年度の数値については遡及適用後のものによっております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。