- 6915
- 2026/09/04
- 時価
- 326億円
- PER 予
- 8.16倍
- 2010年以降
- 4.74-189.57倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.74倍
- 2010年以降
- 0.41-1.3倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 4.71%
- ROE 予
- 9.03%
- ROA 予
- 7.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年12月31日
- 139億1000万
- 2022年12月31日 +6.02%
- 147億4800万
個別
- 2021年12月31日
- 100億9700万
- 2022年12月31日 +14.72%
- 115億8300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△5,826百万円は、セグメント間取引消去であります。2023/03/30 15:09
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△32百万円は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、北米等の現地法人の事業活動を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△35百万円は、セグメント間取引消去等であります。
(2)セグメント資産の調整額△7,287百万円は、セグメント間取引消去であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△4百万円は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2023/03/30 15:09 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~80年
機械装置及び運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2023/03/30 15:09 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2023/03/30 15:09前連結会計年度
(自 2021年1月1日
至 2021年12月31日)当連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)機械装置及び運搬具 2百万円 9百万円 工具、器具及び備品 0 0 土地 - 129 その他(投資その他の資産) 0 - 計 2 138 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/03/30 15:09
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) ソフトウエア 0 0 その他(無形固定資産) - 0 その他(投資その他の資産) 0 - - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2023/03/30 15:09
(単位:百万円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/03/30 15:09
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/30 15:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年12月31日) 当事業年度(2022年12月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 93 88 その他有価証券評価差額金 203 274
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/30 15:09
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2021年12月31日) 当連結会計年度(2022年12月31日) 貸倒引当金 0 0 固定資産圧縮積立金 93 88 在外子会社における減価償却不足額 87 110
前連結会計年度(2021年12月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/03/30 15:09
当連結会計年度において投資活動の結果、支出した資金は3,019百万円(前年同期は684百万円の支出)となりました。これは主に、定期預金の預入による支出が2,022百万円、有形固定資産の取得による支出が1,792百万円であったことに対して、定期預金の払戻による収入が571百万円、有形固定資産の売却による収入が328百万円であったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #11 追加情報、財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う会計上の見積りについて)2023/03/30 15:09
新型コロナウイルス感染症拡大により、当社では主要な取引先の減産の影響を受けております。現時点では新型コロナウイルス感染症拡大の収束が見通せず、この状況がいつまで続くのか予想することは困難であるものの、各地域において経済活動は徐々に再開していることから、今後も一定期間にわたり一時的な需要低下がありつつも、需要は徐々に回復していくと仮定し、当該仮定を会計上の見積り(繰延税金資産の回収可能性、固定資産減損の兆候判定)に反映しております。
なお、将来における実績値に基づく結果が、これらの見積り及び仮定とは異なる可能性があります。 - #12 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う会計上の見積りについて)2023/03/30 15:09
新型コロナウイルス感染症拡大により、当社グループでは主要な取引先の減産の影響を受けております。現時点では新型コロナウイルス感染症拡大の収束が見通せず、この状況がいつまで続くのか予想することは困難であるものの、各地域において経済活動は徐々に再開していることから、今後も一定期間にわたり一時的な需要低下がありつつも、需要は徐々に回復していくと仮定し、当該仮定を会計上の見積り(繰延税金資産の回収可能性、固定資産減損の兆候判定)に反映しております。
なお、将来における実績値に基づく結果が、これらの見積り及び仮定とは異なる可能性があります。 - #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/03/30 15:09
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/03/30 15:09
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)