有価証券報告書-第56期(令和2年3月21日-令和3年3月20日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
| 建物及び構築物 | 10~50年 |
| 機械装置及び運搬具 | 4~17年 |
| 建物及び構築物 | 10~50年 |
| 機械装置及び運搬具 | 4~17年 |
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