- 6911
- 2018/08/28
- 時価
- 299億円
- PER 予
- 8.09倍
- 2010年以降
- 赤字-31.49倍
(2010-2018年) - PBR
- 1.83倍
- 2010年以降
- 0.54-4.99倍
(2010-2018年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 22.57%
- ROA 予
- 7.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新日本無線(6911)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 213億300万
- 2010年3月31日 -39.45%
- 128億9900万
- 2010年12月31日 -13.1%
- 112億900万
- 2011年3月31日 +1.94%
- 114億2600万
- 2011年6月30日 -0.25%
- 113億9800万
- 2011年9月30日 -2.24%
- 111億4300万
- 2011年12月31日 -2.14%
- 109億500万
- 2012年3月31日 -2.76%
- 106億400万
- 2012年6月30日 -0.16%
- 105億8700万
- 2012年9月30日 +3.7%
- 109億7900万
- 2012年12月31日 +0.57%
- 110億4200万
- 2013年3月31日 +3.58%
- 114億3700万
- 2013年6月30日 +1%
- 115億5100万
- 2013年9月30日 -0.42%
- 115億200万
- 2013年12月31日 -0.61%
- 114億3200万
- 2014年3月31日 +6.79%
- 122億800万
- 2014年6月30日 -6.12%
- 114億6100万
- 2014年9月30日 +2.02%
- 116億9300万
- 2014年12月31日 -0.43%
- 116億4300万
- 2015年3月31日 +5.66%
- 123億200万
- 2015年6月30日 +5.69%
- 130億200万
- 2015年9月30日 -0.09%
- 129億9000万
- 2015年12月31日 +3.87%
- 134億9300万
- 2016年3月31日 -4.82%
- 128億4300万
- 2016年6月30日 +0.2%
- 128億6900万
- 2016年9月30日 +1.34%
- 130億4200万
- 2016年12月31日 -9.18%
- 118億4500万
- 2017年3月31日 -1.16%
- 117億800万
- 2017年6月30日 +7.7%
- 126億900万
- 2017年9月30日 +0.97%
- 127億3100万
- 2017年12月31日 +2.18%
- 130億800万
- 2018年3月31日 +9.64%
- 142億6200万
- 2018年6月30日 +23.27%
- 175億8100万
個別
- 2009年3月31日
- 158億3700万
- 2010年3月31日 -35.48%
- 102億1800万
- 2011年3月31日 -22.25%
- 79億4400万
- 2012年3月31日 -3.98%
- 76億2800万
- 2013年3月31日 +5.35%
- 80億3600万
- 2014年3月31日 +9.17%
- 87億7300万
- 2015年3月31日 -5.35%
- 83億400万
- 2016年3月31日 +13.27%
- 94億600万
- 2017年3月31日 -14.15%
- 80億7500万
- 2018年3月31日 +14.35%
- 92億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益の合計とセグメント利益の調整額との合計が、四半期連結損益計算書の営業利益であります。2018/02/13 10:19
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2018/02/13 10:19
- #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2018/02/13 10:19
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 前連結会計年度(平成29年3月31日)2018/02/13 10:19
上記有形固定資産(建物、土地)には上記長期借入金4,000百万円の担保として極度額4,000百万円の共同根抵当権が設定されております。
当第3四半期連結会計期間(平成29年12月31日)