- 7435
- 2026/08/28
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 10.16倍
- 2010年以降
- 赤字-39.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.53倍
- 2010年以降
- 0.26-1.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.98%
- ROE 予
- 5.21%
- ROA 予
- 3.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年4月30日
- 46億3793万
- 2014年4月30日 +31.99%
- 61億2169万
個別
- 2013年4月30日
- 37億8374万
- 2014年4月30日 +53.15%
- 57億9487万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/07/30 11:43
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2014/07/30 11:43
有形固定資産
主として、日本における研究開発設備及び生産設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (5) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2014/07/30 11:43
(6) のれん以外の無形固定資産に配分された主要な種類別の内訳及び金額並びに償却期間流動資産 1,567,763千円 固定資産 1,316,668千円 資産合計 2,884,431千円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6~50年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/07/30 11:43 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2014/07/30 11:43前連結会計年度
(自 平成24年5月1日
至 平成25年4月30日)当連結会計年度
(自 平成25年5月1日
至 平成26年4月30日)機械装置及び運搬具 199千円 1,538千円 その他 2,218千円 117千円 計 2,418千円 1,656千円 - #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2014/07/30 11:43前連結会計年度
(自 平成24年5月1日
至 平成25年4月30日)当連結会計年度
(自 平成25年5月1日
至 平成26年4月30日)除却損 建物及び構築物 1,229千円 1,425千円 機械装置及び運搬具 87千円 0千円 その他 1,106千円 658千円 小計 2,423千円 2,084千円 売却損 機械装置及び運搬具 ―千円 4,127千円 計 2,423千円 6,211千円 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/07/30 11:43
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年4月30日) 当連結会計年度(平成26年4月30日) 土地 ―千円 13,467千円 その他(有形固定資産) ―千円 11,356千円 投資有価証券 4,530千円 4,580千円
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2014/07/30 11:43
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/07/30 11:43
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにWELTRONIC/TECHNITRON, INC.(以下「WTI社」という、現 NADEX OF AMERICA CORP.)及びその子会社2社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにWTI社及びその子会社2社の株式の取得価額とWTI社及びその子会社2社の取得のための支出(純増)との関係は、次のとおりであります。2014/07/30 11:43
流動資産 1,567,763千円 固定資産 1,316,668千円 のれん 678,663千円 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の次の項目に含まれております。2014/07/30 11:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年4月30日) 当連結会計年度(平成26年4月30日) 流動資産-繰延税金資産 183,533千円 202,236千円 固定資産-繰延税金資産 1,657千円 2,219千円 固定負債-繰延税金負債 △96,134千円 △527,562千円
- #12 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/07/30 11:43
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #13 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示しておりました6,651,120千円は、「受取手形及び売掛金」6,429,704千円、「電子記録債権」221,416千円として組替えております。2014/07/30 11:43
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めて表示しておりました「リース資産(純額)」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示しておりました206,603千円は、「リース資産(純額)」41,892千円、「その他(純額)」164,711千円として組替えております。 - #14 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は、138億7千7百万円と前連結会計年度末に比べ16億6百万円増加いたしましたが、その主な要因は、現金及び預金の減少14億6千7百万円などがあったものの、受取手形及び売掛金の増加17億2千9百万円、電子記録債権の増加2億6千3百万円、商品及び製品の増加4億2千2百万円および前渡金の増加5億9千1百万円などがあったためであります。2014/07/30 11:43
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産は、61億2千1百万円と前連結会計年度末に比べ14億8千3百万円増加いたしましたが、その主な要因は、投資有価証券の減少4億1千7百万円および建設仮勘定の減少3億6千1百万円などがあったものの、建物及び構築物(純額)の増加2億円、リース資産(純額)の増加3億3千5百万円、のれんの増加6億3千8百万円および無形固定資産のその他の増加10億1千8百万円などがあったためであります。 - #15 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として、建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/07/30 11:43